今週の注目記事・1「ジャンポケ斉藤ロケバス性加害と極悪借金全真相」（『週刊文春』10/17日号）
同・2「新婚藤田菜七子騎手に『通信機器不正使用』を直撃した」（『週刊文春』10/17日号）
同・3「大谷真美子夫人を守れ！ ドジャースの『別班』」（『週刊文春』10/17日号）
同・4「『私はもう…独りぼっち』上村愛子離婚の真相を語った！」（『FLASH』10/22・29日号）
同・5「特捜部が狙う自民党都連“裏金疑惑”」（『週刊新潮』10/17日号）
同・6「レプリコンワクチンに反対する人たち」（『週刊現代』810/19日号）
同・7「嘘つき石破茂にうっせぇわ！」（『週刊文春』10/17日号）
同・8「ネット受信料『月1100円』金満『NHK』にこれだけの疑問」（『週刊新潮』10/17日号）
同・9「ルポ 北海道釧路 メガソーラーに焼かれた町」（『週刊現代』10/19日号）
【巻末付録】現代のSEXYグラビア採点！
今年のノーベル平和賞は世界中に衝撃を与え、日本人を歓喜させた。
今回「日本原水爆被害者団体協議会（日本被団協）」が受賞したことは大いなるサプライズだったが、ノーベル委員会が日本被団協に平和賞を授与する意義は、核が使用される可能性が現実味を帯びている今、世界の人々に「核の恐ろしさと、核兵器を廃絶する重要性」を考えてほしいというものだった。
だが、この受賞の報に、石破茂首相は「長年核兵器の廃絶に向けて取り組んできた団体が受賞するのは、極めて意義深い」と話したが、内心ではガッカリしていたのではないか。
石破首相は永田町で有名な「軍事オタク」で、防衛問題の第一人者と自負していた。その石破氏は総裁選中も「持論であるアジア版NATO創設と、米国との核共有や核持ち込みを提唱。米シンクタンクに寄稿した論文の中では、中国の台頭や北朝鮮の核・ミサイル開発の進展を受け、米国の抑止力が『機能しなくなっている』とし『この状況で中国を抑止するためには、アジア版NATOの創設が不可欠』と主張した」（西日本新聞ネット版10/8(火) 12:41配信）。
首相就任後は、持論をトーンダウンしているが、衆院選で大敗しなければ、持論を推し進めようとしているのは間違いない。
そこに核兵器の恐ろしさを証言し、核廃絶を訴える日本被団協が平和賞を受賞したのだから、内心「弱ったな」と思っているに違いない。
日本被団協の代表委員の田中熙巳（てるみ・92）に10月12日、石破茂首相からお祝いの電話があったという。
「首相は冒頭、「おめでとうございます」と語りかけ、小学生の時に被爆後の広島市の映像を視聴し『見るにたえなかった』と自らの体験を紹介した。
これに対し田中さんは、石破首相が米国との『核共有』などを検討する必要性に言及してきたことに触れ、『核兵器は持ってもいけない、使ってもいけないと言い続けてきた。我々の言っていることとは反対のことになっていくのかと、ものすごく危惧しておりました』と懸念を伝えた。
また、『軍備で安全を保とうと考えると、行きつくところは核兵器だ』と指摘。『戦争をしないで各国同士の信頼や不信を解決していくという方向に行くべきだ。日本もその先頭に立ってほしい』と求めた。
電話のやりとりは約5分間。通話を終えた後、田中さんは『（被爆の悲惨さを伝えたいと）言っていることはまともなんですけども、国の政策としてやろうとしていることと全然結び付かない』と語った。石破首相と直接会って話したいとの意向を示した」（朝日新聞デジタル10月12日 15時54分）
石破首相にとっては“やぶ蛇”だったようだ。
石破首相が主張している日米地位協定の見直しも、アメリカから「今はその時期ではない」と否定されたと伝えられている。唯一の得意分野で得点することもできないようだ。
今週も順位なし。早速いこう。
最初は、日本最大の釧路湿原がソーラーパネルで埋め尽くされ、焼き尽くされようとしているという現代の記事。
北海道東部に位置する釧路市は、人口約15万人、面積約1300平方キロメートルの広大な都市だ。市内には2万8000ヘクタール(東京ドーム6100個分)もの釧路湿原、国立公園があり、1980年には湿地の保全を目指す「ラムサール条約」に日本で初めて登録された。
資源とその周辺部には2000種以上の動植物が生息し、中にはタンチョウやキタサンショウウオなどの絶滅危惧種も含まれる。
そんな自然の宝庫が今、太陽光発電の乱開発によって焼き尽くされる危険にあるというのである。
釧路空港から車で東へおよそ40分。湿原の中を突っ切る「釧路湿原道路」を走っていると、おびただしい数の太陽光パネルが目に飛び込んでくる。驚くことに国立公園となっている湿原内でも、太陽光発電の開発が行われているというのだ。
約1.5キロメートルにわたり続くパネルは、「すずらん釧路町太陽光発電所」と「釧路町トリトウシ原野太陽光発電所」のもので、230万平方メートル(東京ドーム49個分)の土地に37万枚が並べてあるという。釧路市内でも、そこかしこでこうした光景が見られるというのである。
釧路市の職員がこう明かしている。
「市内にあるメガソーラー(発電容量1メガワット超)は22カ所。小規模なものを含めると、正直、どの程度あるのか把握しきれません。太陽光パネルを作りたいとの問い合わせは、昨年度だけで数百件あり、今年はさらに増えている。その中には、外資も数多く含まれています。
国の特別天然記念物のタンチョウの営巣地と、市の天然記念物キタサンショウウオの生息地も太陽光で潰されています。現在、市に紹介のあった太陽光の計画地の中で、約1000万平方メートルがキタサンショウウオの生息地と重なるのです」
開発によって、災害リスクも高まるとして、今年5月には地元住民が2万人の署名と計画中止を求める要望書を市長に提出した。音別町で歯科医院を経営する村上有二は、こう怒りを露わにする。
「日本海溝・千島海溝沿いの地震の想定津波高は20メートルを超えますが、メガソーラーの計画場所は、津波災害警戒区域なのです。もし津波が起きてパネルが湿原に散乱すれば、回収はほぼ不可能だし、パネルから火災が起きた場合には消防のアクセス道路がありません。大雨時の増水で湿原の中を走る。JR根室線が脱線する危険性もあります。
しかし開発を進める外資系企業は、メガソーラーを投機対象としてしか考えておらず、さまざまなリスクを考慮していない。しかも、そうして、発電された電気を使うのは、都市部の人たちなのです」
4期を務める釧路市の蝦名大也市長は、かねてから太陽光発電の規制に及び腰だと地元紙や環境保護関係者から批判されてきたという。
現代が取材を進めると、市長と開発を進める地元土建業者の「癒着」を指摘する声も聞こえてくる。
「市長は太陽光に関わる地元土建業者の弊社から多額の献金を受けていると言われている。そのため、強い姿勢で条例化に踏み切れないと囁かれているのです。こうした状況を地元紙は、『支持基盤に配慮か』と報じ、市長が『太陽光を規制する条例を作るのならA社の了承を得ないと』と言っているのを聞いた人もいます。
さらにA社と関係の深い市内の古参土地コンサルタント会社のB社が、外資を含めた多くの太陽光工事に絡んでいることも問題です。B社は土地取得に関する書類申請の偽造など、強引な行為を繰り返している」（道の行政関係者）
B社の代表に話を聞くと、
「災害なんてどこででも起きるもの！ もし市街化調整区域で太陽光を作らせないと言うのなら、国が土地を買い取るべきだ。太陽光に反対する人たちは電気を使用しないの？ そんなに嫌なら家のブレーカーを落とせばいい！」
大変な暴言である。
市長と業者が癒着して、釧路の大自然を壊しているとすれば、これは釧路市だけの問題ではなく、日本全体の問題である。国はすぐにこの問題を解決するために動き出すべきだ。
お次は新潮から。
「公共インフラ」を自任するNHKは、遠からずスマホやパソコンのユーザから受信料を一律徴収するだろうとの見方が濃厚になってきていると、新潮は見ている。
私もそう思っているが、NHKが考えているよりずっと難しいと思う。なぜなら、スマホユーザーはNHKなどを見ないし、受信料を払うとなれば、よりNHK離れが進むはずである。
第一、NHKの経営体質は、スマホやパソコンから受信料をむしり取ろうとしなくても、盤石だそうではないか。NHKの財務を分析している金融ジャーナリストの伊藤歩は、「NHKのバランスシートを見ると、まるで資産運用を生業にしているファンドではないかと見紛いそうになります」という。
「24年3月期の連結総資産は1兆4495億円。NHKが協会全体の財務諸表を公開し始めた0 9年3月期は9313億円だったので、15年で約5000億円も増えた計算になります。特筆すべきは現預金と有価証券を合わせた金融資産の多さ。15年前は4061億円でしたが、これが今回、8940億円と倍以上に膨らんでいます。総資産に占める割合は61%。上場企業でもこれだけ金融資産を溜め込んでいるところは滅多にありません」（伊藤）
さらに続けて、
「NHKの役割は利益を貯め込むことではありません。公共放送としては、収入と必要経費がトントンくらいの形が理想。これだけ金融資産を持て余しているのなら、受信料を下げするなりして、国民に還元すべきではないでしょうか」（同）
財務諸表などによれば、職員の平均給与は年約1094万円と算出されたという。
「この額が、公共放送の職員の給与として適正かどうかという点はさておき、そもそもNHKはこれだけ多くの番組を制作する必要はないと思います。民放のようにバラエティーやドラマを量産するから、職員の人件費が増えるのです。民放の番組は収益事業として課税対象になりますが、NHKはすべての番組は公共事業とみなされて非課税。そうした点から考えても、公共放送が広い領域で番組を作る必要性は見当たりません。制作を縮小すれば、職員も経費も大幅に削減でき、金融資産を吐き出して受信料を下げる余地が出てくるのです」（同）
立教大学社会学部の砂川浩慶教授によれば、
「NHKは26年度からラジオを再編し、AMを1波減らす方針を示しています。これは大問題で、今回の能登など、激甚災害の発生時には、電源が失われ、ラジオが唯一の情報源となることも少なくない。そうした非常時に必要とされる放送こそ、NHKが担うべきものではないでしょうか」
NHKは自らが公共放送だということを忘れ、民放以上に利益を追求し、民放と同じようなお笑いや愚にもつかないお手軽な番組作りに精を出している。
今一度、NHKの存在理由を、NHK会長の口から説明すべきではないか。
さて、石破茂首相の政務秘書官に就任した吉村麻央（52）は、能力のあるのはもちろん、美人で歌も玄人といってもいいほどうまいそうだ。
文春によれば、代官山のライブハウスでAdoの『うっせぇわ』を歌っていたというが、
「彼女は学生時代からジャズバーで歌うなど、歌唱力はプロ顔負け。そんな中、ライブハウスで活動している音楽ユニットが、平将明氏（現デジタル相）のフォーラムの配信を手伝った縁で、吉村氏とも出会ったそうです。このユニットと一緒にライブを行うことになりました」（事務所関係者）
吉村に話を聞くべく、彼女の携帯を鳴らすと、
――ライブについて。
「お答えできないです」
――「うっせぇわ」を？
「ごめんなさい」
――文春の取材は「うっせぇわ」という気持ち？
「……そうですね。本当申し訳ないですけど、目の前に来てもらって、ぶっ飛ばしたいぐらいムカつくので」
そして堰を切ったようにこう話したという。
「どれだけ嫌な思いをしていて、代議士が私を使ってくれていると思っているの？ こうやって書かれることが分かっていたのに、『アイツは能力があるから』って」
この女性、自分をしっかり持っているようだ。だから、毀誉褒貶する石破茂首相を陰になり日向になり支え続け、石破も頼りにしているのだろう。
もやは、奥さんより頼りになる存在ということだろう。奥さんの佳子は心配だろうが。
現代が、日本で承認された新型コロナウイルスのワクチン「レプリコン」をめぐる騒ぎをルポしている。
9月28日朝10時、東京有明の東京臨海、広域防災公園は、異様な熱気に包まれていたという。デモに来た人は1万人近くいたという。
主催者はこう絶叫していた。
「3発目の原子爆弾と懸念される、自己増幅型人工遺伝子注射mRNAワクチン！ 日本の危機、世界の危機に敢然と戦おうではありませんか」
10月1日から定期接種が始まった「レプリコンワクチン」が大騒動を巻き起こしているそうだ。
Meiji Seikaファルマ株式会社が製造・販売を行う同ワクチンは次世代型と呼ばれる。
だが、医療ガバナンス研究所の上昌広理事長がその特徴をこう解説する。
「ファイザーやモデルナの従来型と違い、『自己増幅型』と呼ばれるレプリコンは、体内でmRNA(ウィルスのタンパク質をつくる遺伝子情報)そのものを増やすことができる。そのため、少ない投与でも効果が持続するとされています」
だが一方で懸念もあるという。
「レプリコンは接種後に体内で増幅しますので、副作用などの悪影響が出た場合にコントロールができなくなる可能性があります。大規模な臨床試験を経て、安全性を示すデータを積み上げてから接種を開始しても良かったのではないか」
実際、起源株のレプリコンワクチンが承認されたのは、2023年4月の申請からわずか7ヶ月後。承認まで数年かかることもある医薬品業界では異例のスピードである。
しかも、開発国のアメリカや治験国のベトナムでは準備中で申請されておらず、日本が世界に先駆けて接種を開始した形だ。
これに敏感に反応したのは、かねてからコロナワクチンに疑義を唱えていた反ワクチンの人々である。ワクチンの接種が始まって以来、認定された健康被害は約7500件、死者は600人を超えるという。そんな中で安全性に懸念があるワクチンを新たに導入するとは何事か――彼らの怒りは燃え上がったというのである。
会場にはジャーナリストの堤未果や、その夫である立憲民主党の川田龍平、原口一博といった政治家の姿もあったという。
川田は取材に対して、「治験が行われたベトナムでは18人が死亡しています。mRNAワクチンの有効性が疑われる中で急いで承認する必要はない」といった。
原口もこういったという。
「レプリコンワクチンは止めなくてはいけない。カネ儲けのために人類を殺したり、健康を壊したりする人間を絶対に許すことはできません」
世界で唯一、日本だけでレプリコンが承認された背景には、政府と製薬会社の陰謀がある。デモの参加者の中にはそのように考える人も多いという。
日本看護倫理学会を始め、複数の医療機関までもが、レプリコン反対を表明。中には、接種者の診療拒否というお達しを出したり、入店を阻止するヨガスタジオまで現れたそうだ。
Meiji社に取材を申し込むと、医薬品の研究開発や渉外担当の役員らが、対面で応じたという。
「治験を行ったベトナムでは、確かに死亡者が出ていますが、いずれの方も治験薬との因果関係は否定されています。また、レプリコンワクチンは、投与後、体内で『増殖』していくと懸念する声もありますが、時間経過にともない消失していくという結果も出ている。
副反応の発現頻度についても、従来型のワクチンと統計学的に有意な差は出ていません。もちろん、接種者の呼気などから感染するということもありえません。こういった非科学的な『噂』により、本来接種すべき人にワクチンが届かないことは好ましくないと考えています」
そして、障害担当役員は、
「国産ワクチンの製造が急務であるという政府の要請があり、それに我々が応える形で開発をしたからこそ、迅速に承認を行ってもらえた。治験が不十分であるという指摘は当たらない」
反ワクチン派の中には、情報弱者を利用して金儲けする勢力もいるという。
「コロナ感染を防ぐといって、個人サイトに誘導し抗体スプレーなどを販売する。私はこれを『反ワクチンの闇の経済活動』と言っています。彼らの目的はカネ儲け。不安を煽って洗脳し、自分たちのモノを売るのです。
承認取得に向け、弊社が厚労省とやりとりしていた時期には、相談室に1日150件近い電話をかけてきて業務妨害。本社前で毎日のようにシュプレヒコールをあげビラも配った。そして定期接種が始まると、今度は（レプリコンを）を採用している医療機関に1日何十件と電話して、診療妨害をしている」
そういって憤る。
私もコロナ接種をしようかしまいか、今迷っている。副反応は怖いし、コロナに2回感染したので、ワクチンを打たないのも心配である。国は、こうした不安を抱えている人間たちに、丁寧に説得力のある説明をするべきだと思う。
ところで、自民党の裏金問題が、自民党東京都連でも行われていて、東京地検特捜部が関心を寄せていると新潮が報じている。事実なら大変なことである。
社会部デスクがこう明かしている。
「実は東京地検特捜部が、水面下で自民党東京都連を捜査中です。神戸学院大学の上脇博之教授が年始に都連の関係2団体、政党支部の『自由民主党東京都支部連合会』と政治団体の『都議会自由民主党』を東京地検に告発しています。特捜部はこの間、派閥の裏金問題に続き、都連の方を調べていたのです。すでに、都連事務局の幹部職員が任意で事情を聞かれています」
上脇教授もこう話す。
「今年1月に私が刑事告発した、自民党東京都連及び都議会自民党の不記載問題は、派閥の裏金問題と全く同じ構造を持っていると言えます」
どういうことなのか？
「私が22年11月の『しんぶん赤旗』の報道をもとに、裏金問題で最初に告発したのは、派閥と各政治団体の収支報告書を付き合わせて判明した、20万円を超えるパーティー券の収入に関する不記載についてです。しかし例えば、2018年から4年分の清和政策研究会(安倍派)の収支報告書に不記載だった政治団体からの収入は、4000万円に達していなかった。一方で、清和政策研究会の会計責任者が起訴されたときの虚偽記入額は、総額6億7000万円を超えていました」
収支報告書の作成・提出義務のある政治団体からの収入に関する不記載額は結局、はるかに巨額だったというわけである。
先の政治部デスクは、「特捜部は萩生田氏を捜査の本丸と位置づけています」と語る。
都連所属の元国会議員が声を潜めてこう話す。
「私の場合、100枚のパーティー券を都連から渡されたとすると、“50枚売ってください”と言われるわけです。それでノルマの50枚を超えて売った分に関しては、都連に納めないという形でお金をプールしていました」
つまり、キックバックなどまどろっこしい手口は使わず、超過分をそのまま裏金にしていたというのである。
さらにこうも話す。
「後援会の人たちにできるだけ多く参加してもらうため、都議会自民党が組織として企業などにまとめ売りするのですが、たくさん買ってもらうために1枚当たり7000～8000円に割り引いて売ってしまうことがあった。そして得た資金は、丸ごと都議会自民党の裏金になり、収支報告書には記載されなかったはずです。いわゆる二重帳簿があると聞いていました」
こうした「事実」を石破茂首相は知っていたのだろうか。政治デスクが背景を読み解く。
「石破首相は総裁選中、予算委員会の審議を経た上で解散を行うべきだとの考えを示していたにもかかわらず、早期解散に舵を切った。森山氏が菅義偉副総裁と相談の上、総裁選の余勢を駆ってすぐに総選挙に崩れ込むべきだと進言したからです。その森山氏は特捜部の動向もキャッチして石破氏に強く早期解散を進言した節があります」
この問題に火が付けばとは思うが、政治におもねる東京地検特捜部だから、選挙中は手を付けないだろうな。
私は泣いていますベッドの上で～なんていう歌があったが、スキー・モーグルの女王といわれた上村愛子（44）が離婚して、「私はもう…独りぼっち」と嘆いているというのである。可哀そうに。
上村の相手はアルペンスキーの第一人者だった皆川賢太郎（47）。結婚したのは2009年だというから14年か。
仕事の関係もあり別居生活が長かったようだ。
離婚の原因は皆川の女性問題？ 上村はこう答えている。
「何か問題あってとか、喧嘩したとか、そういうのはなくて。お互いがいろんな所に行ってて、距離的な問題もあって、そういうふうになっちゃったのかなと思いますね。それ（女性問題）はないですね。お互いに、相手がいたから離婚したとかもないです。今も連絡はしていますし、今後もお仕事を一緒にやる機会はありますし」
上村に「今、いい人はいるのか」と尋ねると、
「もう、独りぼっちです（笑）。こんなことも、もう笑って言えちゃいます。今日は誰とも会わない予定だったので、格好もいつもより気を抜いて…。外に出るのはベランダの植物に水をあげるときくらいだと思っていたので」
あの愛ちゃんがなんて哀しいことを……。私が行ってやりたいな。
さて、ドジャースの大谷翔平のお話。
今日（10月15日）は、ニューヨーク・メッツにボロ負け。特に、このところ大谷とベッツの調子が上向かないのが心配だ。
フリーマンもケガで万全ではないし、投手陣は山本由伸以外に軸となるのはいない。
次のニューヨークでの第3戦をメッツが勝つようなら、そのまま突っ走られるのではないか。大谷翔平危うし！
そんな大谷を支える真美子夫人には、常に彼女に付き添い、守っている「別班」といわれる謎の日本人女性の存在があると、文春が報じている。
彼女が登場するのは、韓国で行われた開幕戦の親睦会。真美子の隣に彼女が笑顔で寄り添っていたという。
5月のイベントでも、7月の奥様会でも、真美子の隣に彼女がいた。
この女性、ドジャース球団関係者の佐藤弥生（52）だそうである。役職はアジア太平洋オペレーションのディレクターだそうだ。
2019年に退職したが、大谷の移籍に伴い復帰したという。
「看板広告や球場内の出店、コラボイベントなど、全て佐藤氏を通さないとドジャースのスポンサー担当のトップまで話が届かない。LAでは『佐藤さんに気に入られないとドジャースの仕事はできない』が共通認識で、彼女を“女帝”と呼ぶ人もいます」（日系企業社員）
日本のメディアは、女性で目立つ人がいるとすぐに「女帝」なる呼称を付けたがるが、本人には迷惑な話であろう。
真美子夫人が、大谷とデコピンの次に信頼しているのが彼女らしいが、水原一平のようなケースもあったことだし、くれぐれも気をつけて。
さて次は、文春の報道で騎手を引退したといわれる藤田菜七子（27）のお話。
少し前までは美人騎手とアイドルのようにもてはやされ、成績も残していた藤田菜七子だったが、最近は鳴かず飛ばずで、聞こえてくるのは男の噂ばかりだった。
そんな彼女だが、今年7月に結婚を発表した。相手はJRA（日本中央競馬会）職員の20代男性だという。
実はこの時も、文春が嗅ぎ付け、藤田に直撃したことで、藤田側が発表したという経緯があった。
そして今回、藤田の引退のきっかけを作ったのも文春だった。
文春によれば、JRA所属の藤田菜七子騎手（27）に、通信機器の不正使用の疑いがあることが取材で判明したというのだ。
通常、騎手はレース前になるとスマホなどの通信端末を当局にあずけ、外部との通信を遮断することが義務付けられている。八百長のような不正を防止するためであり、当然この規則を破るとペナルティが科される。
長期間の騎乗停止処分である。
「これまでもルールを破り処分を受けた騎手はたくさんいます。10月7日にも東京競馬場内の調整ルームに通信機器を持ち込み、使用したとして2人の騎手が騎乗停止の処分を受けています」（スポーツ紙記者）
昨年5月に6人もの若手騎手たちのルール違反が発覚しているが、JRAが下した処分は30日間の騎乗停止だった。
だがこの時、藤田はお咎めなしだったが、実は、見つからなかっただけで、藤田も不正使用していたというのである。
しかも、事件後も、タブレット端末を隠して持ち込んで、外部と通信していたという。
文春は、藤田が外部と交わしていたLINEの履歴などを入手し、日時、通信相手を特定したというのである。
内容は、ごく普通の日常会話で、競馬の公正に支障をきたすものではなかったようだが、規則に違反したことは事実だ。
藤田の通信相手にも話を聞き、相手も事実を認めている。
文春は藤田に認識を聞いた。
――通信機器の使用に関するルールはご存じですね？
「はい」
――違反していませんか？
「はい、ない……。ありません」
藤田は疑惑を強く否定した。
だが、この記事をJRAは問題にした。なぜなら、事件当時、藤田は通信機器の持ち込みはおろか、外部とLINEで会話していたことさえ否定していたからだ。
JRAは藤田に騎乗停止処分を下した。
しかし、藤田は、昨年5月に若手騎手たちが騎乗停止処分を受けたときに、藤田もJRAに携帯電話の使用を申告して口頭で注意を受けていたのにと、再び懲罰処分されることに疑問を呈していたようだ。
その上、文春などに私生活を覗かれ、あれこれ書かれることで「心が折れてしまった」ようだ。
根本康広調教師は引退届を提出するとき、「私の万年筆で（引退届を）書きながら、菜七子が泣いていた姿が忘れられません」という悲痛なコメントを出した。
短い間だったが、女性騎手として華々しい話題を振りまいた藤田の引退は、一抹の寂しさはある。
さて、今週の最後の読み物は、ジャンポケ斉藤に性加害容疑があるという驚愕の事実を報じた文春の記事。
10月7日、「斎藤メンバー、不同意性交と不同意わいせつの疑いで警視庁から書類送検され」と報じられた。
ジャングルポケットの斉藤慎二（41）のことだが、なぜ、メンバーというのか？ それはともかく、
「斉藤は、今年7月、東京・新宿区の路上に駐車していた車のなかで、20代の女性に性的暴行を加えるなどした疑いがもたれています」（社会部記者）
斉藤はテレビ番組の撮影に使うロケバスで、女性と2人でいる時に犯行に及んだというのである。
元自衛官のやす子がメインの街ぶらのロケで、斎藤とインフルエンサーのA子をゲストに招き、新宿を巡っていたという。
外は猛烈な暑さで、何度かロケバスの中で涼をとっていたそうだ。斉藤もA子もロケバスで休憩していたというが、運転手がバスを離れることもあったという。
「わいせつ行為は、三回にわたって行われました。一度目はキスで終わり、その後休憩でまた二人っきりになった時に、キスをして、斉藤がA子さんの身体を触った。ロケ終了間際にも二人っきりになる瞬間があり、A子さんが斉藤の性器を十数秒ほど口淫した。書類送検の際の罪状が二つに分かれていたのはそのためで、警察は三度目の口淫が不同意性交に当たる疑いで捜査した」（テレビ関係者）
女性が警視庁に被害を相談したことで事件が発覚したのだが、斉藤について、『許すことは絶対にできません』と話しているという。任意の調べに対して、斉藤は、『軽率な行為で、相手方や自分の家族に迷惑をかけたことを反省している』と話しているそうだから、行為そのものは否定していないようだ。
斉藤は、8月初めから突如、告知もないままレギュラー出演していた『ZIP！』（日テレ系）や、『ウイニング競馬』（テレ東系）などを欠席し、SNSの更新もストップしていた。
9月20日、所属事務所の吉本興業から、斉藤が体調不良により当面活動を休止することが発表され、その後、抱えているレギュラー番組を全て降板していた。
「活動休止発表のタイミングで、一部スポーツ紙がコンプライアンス上の問題と報じたが、すぐに記事は訂正されています。被害者のこともあり、今回の件は、箝口令が敷かれていましたが、活動休止発表前後に情報が漏れ伝わっていました」（スポーツ紙記者）
活動休止発表後、単なる体調不良による活動休止というわけではないという情報が流れたが、実際に、斉藤は持病の悪化のために入院をしていたそうだ。
「吉本内部でも知る人は限られていましたが、斉藤とともにトリオを組んでいるおたけと太田博久は、事前に状況を把握しており、警察沙汰になることを見越して『迷惑をかけるかもしれない』と関係先各所に謝罪をして回っていた。ジャンポケは斉藤以外の2人で続けていくという話も上がっています」（お笑い関係者）
文春は、この情報を秘かに掴み、斉藤を電話で直撃していた。
――斉藤さん、週刊文春です。
「あ～はい。斉藤です」
――斉藤さん、芸能界を引退されるんでしょうか？
「えぇ？ いやいや芸能界引退なんて全然（ない）」
――先月からテレビを休まれている。
「僕、今、肺炎で入院してるんですよ」
――共演した、ある女性タレントさんが斉藤さんからの性被害を訴えていると聞きました。
「えぇ？ そんな話が出てるんですか。どこからそんな話が？」
――斉藤さんだけジャンポケを抜けて、引退する？
「まったくそんなことないですよ。騎手の方が亡くなった件（編集部注・斉藤と親交があった角田大河騎手が21歳の若さで8月に亡くなった件）とかでネットでも色々言われてて……。全然そんな」
10月7日に斉藤が、不同意性交と不同意わいせつの疑いで書類送検されたと報じられた同日午後、所属先の吉本興業は斉藤との契約を解除したと発表した。
〈弊社は、これまで、斉藤に対する重大な契約違反の疑いについて、弁護士の助言等を受けつつ、当事者の名誉・プライバシー・健康状態等に配慮し、関係者等と協議しながら慎重に事実確認を含めた対応を行ってきたところですが、本日、斉藤とも協議の上、マネジメント契約を解除いたしました〉
しかし、「今回の吉本の判断は、性加害問題だけが引き金だったわけではない」と明かすのは事務所関係者。
「斉藤本人は容疑について『同意があった』と否定しているうえ、もしこれで不起訴になった場合には、不当解雇で訴えられかねない。性加害の問題だけでは、事務所は現段階で契約解除の決断はできないと考えていた。でも、斉藤はもう一つある重大なトラブルを抱えていたのです」
そのトラブルとは一体何か？ 斉藤の知人が文春の取材に重い口を開いた。
「実は斉藤は、大谷翔平選手の元通訳・水原一平と同じように重度のギャンブル依存症なのです……。そのために借金も抱えていました」
斉藤の年収は5,000万円ほどあるそうだが、放っておくとギャンブルに全てをつぎ込んでしまうそうだ。そのため、斉藤の収入は嫁さんの瀬戸サオリ（36）が管理し、月数万円のお小遣い制にしていたそうだ。
いくら何でもそれで済むはずはない。芸人仲間や知人からカネを借り、悪い筋からも借りているんじゃないかと噂になっていたそうだ。
吉本興業は何度も「治療プログラム」を受けさせようとしたが、そのたび、「もうギャンブルはやめました」と嘘をついて逃げてしまったそうだ。
私は性加害はないが、ギャンブル依存症だった。大学から社会人になっても土曜日曜は朝から競馬場に行き、何万円ものカネをつぎ込み、帰りの電車賃もなくなりオケラ街道をトボトボ帰った。
駅前の交番に入り、「すいません、電車賃を貸してもらえませんか」と頼み込んだことも何度かあった。
結婚した時、カミさんから、「なぜ、借金ばかりなの？」と問い詰められた。予想の神様といわれた大川慶次郎は、「毎年、競馬で3億儲かったが、4億損をした」といった。
私はそれほどのスケールはないが、競馬をやっていなければ家の一軒は持てたと思う。
私の場合、ギャンブル依存症から脱出できたのは、注ぎ込むカネがなくなったからである。私にはカネを貸してくれるような友人も知人もいなかった。
かといって、何百万も借りて競馬につぎ込む勇気もなかった。今は、昔流にいえば「乞食博打」である。一日やって、当たればカミさんと二人の食事にマグロの刺身がつく程度である。
斉藤の年だったら、人に借りても競馬につぎ込みたくなる気持ちはよく分かる。だが、因果なことに人気商売である。借金を繰り返していれば、いつかは地獄に落ちる。
そうしたフラストレーションが女性に向かったのか。一切同情はしないが、ギャンブル依存症だった私としては、バカヤローという気にはなれない。（文中敬称略）
【巻末付録】
今週は現代だけ。
「兒玉遥 スイートルームで艶めいて」。これ一本だが、なかなかいい子だよ。元HKT48で、その後は俳優を中心に活動している。テレビ小説『おむすび』にも出演しているそうだ。
