勤め先が買収され、降格・降給になったという男性から投稿が寄せられた。西日本の男性（50代）が勤めている「輸入ワイン企業」は、もともと「ヨーロッパのワイナリーの日本子会社」だった。
ブラック気質だったようだが、「日本の投資会社」に買収されたことで、
「ブラック色を一掃しイメージを刷新して企業価値を上げ収益性を上げること」
を男性は期待していた。しかし……（文：國伊レン）
「現在社内ではしらけムードが漂っているようです」
どうやら買収先の投資会社は、コスト削減を指示してきたようだ。男性の会社は以前から「コスト削減は徹底し生産性もルールギリギリで持ち上げていた」ため、それ以上の改善ができずに「本末転倒の結果に」なったという。
円安の影響もあり、輸入で利益を上げるのは困難な状態だろう。しかし、それでも収益性を確保するため、投資会社は人件費カットを断行した。男性はその直撃を喰らった。
「私は管理職なのですが昨年5月に降格・降給になりました。それについては一昨年までの各種の業績結果でしかたのないことでした。基本給は10％減、月収で18％減を受け入れました」
一方で男性が受け入れ難かったのは、部下2名の降格・降給だった。
「私の部下については収益性に対する負うべき責任はなく、彼らは彼ら自身のチーム目標はクリアしており理不尽な要求でした。私は自分の退職の代わりに2名の降格降給は回避するよう求めました」
その結果、1名は回避できたものの、もう1名の降格は防ぐことができなかった。この一連の出来事が原因で男性は「鬱が酷くなり入院」することに。2か月半、入院したあと現在は休職中だ。また、安易な人件費削減によって会社の士気も低くなり「現在社内ではしらけムードが漂っているようです」と男性は明かした。
「投資会社から送られた華やかなキャリアの社長」がそうした改革を断行したようだが、結果に結びつくことはなかった。幹部や優秀な社員を退職や閑職によって追い出したため、社長自身も「1年少々の在籍ののち道半ばで更迭」された。
「人件費についての難しさを改めて考えさせられるここ数年間です」
一番削るのが手っ取り早いのが人件費だが、その代償は大きい。そこで働く社員のことを考えれば安易な選択はできないだろう。
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