ギャップが再び従業員を解雇か、数百人規模の見通し

　ギャップ（GAP）が、数百人の従業員を解雇するとアメリカのメディア「ウォール・ストリート・ジャーナル（Wall Street Journal、以下 WSJ）」が報じた。2022年度の業績悪化などを背景に、コスト削減に踏み切ったと見られる。

　ギャップは、2022年9月にニューヨーク、サンフランシスコ、アジア全域を対象に約500人を解雇。年間で約2億5000万ドル（約333億9000万円）のコストを削減した。WSJの報道では、1月28日時点の全従業員数は約9万5000人だと伝えている。今回の人員削減は昨年よりも大規模になる見込みで、同月18日に解雇対象となる従業員への通告を開始したという。　
　なお、ギャップは2023年1月期の通期決算で売上高156億1600万米ドル（約2兆85億円）を計上し、前期から6.3％減収。営業損失は6900万米ドル（約92億円）で赤字に転落するなど、苦戦が続いている。当期はYe（カニエ・ウェスト）とのパートナーシップ解消などが話題を呼んだ。