「物価が急に上昇して食費に苦慮します。子どもに我慢させたくないと頑張ってましたが、6年生にもなると理解するようで、『クリスマスプレゼントはいらない』と言われました。ショックでした」
こう語るのは、サービス系の会社で契約社員として働く40代前半女性（神奈川県／子ども1人）だ。子どもに気を遣われるのは、親として悲しくなってしまうもの。女性の気持ちを考えるといたたまれない。（文：福岡ちはや）
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「公立高校の部活すら難しいほど現金が足りません」
女性はシングルマザーで、仕事は手取り14万9000円の一般事務だが、「営業と同等レベルの業務内容がわからなければ処理できません」と語る。
「必要に応じて営業と変わらない仕事内容がまわってきたり、職制すら理解できないシステム登録が複数ありますが、給料は薄給です。正社員にもなれません」
給料に見合わない働きを求められては、不満が溜まっても仕方がない。また女性は「（子どもを）私立の高校に行かせたいけど、公立高校の部活すら難しいほど現金が足りません」と、困窮する現状を嘆いた。
「国や自治体が旅行割引で賑やかですが、（私にできるのは）マイナポイントでお米を買うくらいです」
低所得世帯であるほど、物価の高騰から受ける影響は大きくなる。「正直、旅行どころではない！」という女性の心の叫びが聞こえてきそうだ。
