「不妊治療をしているので医療費がすごい」と家計状況を明かすのは、沖縄県在住で30代前半の女性だ。女性は幸い子どもを1人授かったが、
「もう1人は子どもが欲しいので、もっと給料が多かったら毎年家族で旅行に行ったり豊かな生活ができるのかなと思います」
と綴る。女性は現在、金融・保険系の会社の契約社員として働いており、
「現在の手取りは14万円ほど。特に不満は感じていませんでしたが、全然働かない正社員が倍ぐらいの年収だと聞くと面白くないですね」
と本音をこぼした。（文：福岡ちはや）
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「普通の一軒家などは絶対買えない。毎月貯蓄と保険、個人年金で精一杯」
不動産・建設系の会社で働く30代前半の女性（埼玉県／正社員／手取り16万6000円）は、「旦那は今年37歳。転職からの正社員4年目手取り平均月に20万」と明かす。夫婦ともに高収入とは言えないが、こちらも不妊治療経験者で
「3年不妊治療して100万円以上かかってやっと授かり、子どもが1歳になった」
と打ち明ける。2人目のため卵子の冷凍保存もしており、再び不妊治療することを「旦那と話している」という。ただ、「将来を考えると不安は大きい」とも漏らす。
「自営業の実父含め、双方の親が健在なのが唯一の救い。とても助けてもらってます。普通の一軒家などは絶対買えない。毎月貯蓄と保険、個人年金で精一杯。社会保険料がとにかく高すぎる。それなのに年金に不安抱えなきゃいけないなんてやってられない」
2022年4月から不妊治療が健康保険の適用対象となったばかり。不妊治療希望者の金銭的負担が減ることで、子どもを授かったあとの生活が少しでも余裕あるものになることを願ってやまない。
