【値上げの影響!?】食費節約のため「ランチを食べない」会社員の割合は?

エデンレッドジャパンは9月29日、「ビジネスパーソンのランチ実態調査2022」の結果を発表した。同調査は9月2日～6日、全国の20～50代のビジネスパーソン男女600名を対象にインターネットで実施した。


はじめに、物価上昇や値上げの影響で、勤務日に使えるランチ代に変化はあったか尋ねたところ、33.7%が「減った／やや減った」と回答した。ここ最近の勤務日のランチ代を聞くと、平均は439円となっている。役職別で見ると、一般社員は419円だが、部長クラスでも564円と500円台、役員以上でも636円と600円台だった。



勤務日のランチで食べたいメニューを我慢したことがあるか聞くと、67.3%が「よくある」「たまにある」と回答した。2021年12月調査時よりも11%増加(56.3%→67.3%)している。


また、勤務日にランチを食べないことがあるか尋ねると、23.7%が「ある」と回答した。年代別に見ると、20代男性(36.0%)が最も多い。勤務日にランチを欠食する頻度を聞くと、48.6%が「週に2回以上」と回答した。週に6回以上欠食という人も、3.5%見られた。



ランチを食べないことがある理由を聞くと、63.4%が「食費節約のため」と回答した。2021年12月調査時より、その割合は約2倍に増加(33.9%→63.4%)している。物価上昇による食費の節約が、ランチ欠食の大きな要因となっていることがわかった。


会社が従業員のランチ代を補助する「食事補助制度」は導入されているか尋ねると、「導入されていない」(76.8%)が圧倒的に多かった。物価上昇が続く中、最も必要だと感じる福利厚生について聞くと、1位は「住宅手当・家賃補助」(27.5%)、2位は「通勤手当」(24.5%)、3位「食事補助制度」(22.5%)となっている。（フォルサ）