「長く勤めたい」と思える会社かどうかを左右するのは、働きやすさや仕事内容だけではない。給与も重要なポイントだ。
金融・保険系の会社で契約社員をしている30代前半の女性（埼玉県／既婚／子ども3人）は、
「手取り16万3000円（年収250万円）。基本的に昇給は年に1回1000円ずつ。ボーナスも年2回、基本給1か月分です。時短勤務をしていて有給休暇も取りやすく、子ども用の看護休暇も別で取得できるのは良いところなのですが、給料の低さは誰もが文句を言っています」
と職場への不満を打ち明けた。（文：福岡ちはや）
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「この給料で定年まで働こうとは思えない」
夫婦共働きの女性。支出別に夫と妻の給与のどちらを充てるか決めていたが、現状はうまくやりくりできておらず、焦りが見える。
「当初の予定では主人の給料から住宅ローンと保険、光熱費、残りは貯金。私の給料で生活費や保育料などを賄いたかったのですが足らないため、結局主人のほうからも生活費を引き出すことに。貯蓄がなかなかできてないのが現状です」
そのため女性は、
「約10年勤めており、慣れた部署ではあるので現時点では転職の予定はありませんが、この給料で定年まで働こうとは思えない会社です」
と、昇給できない場合は転職も厭わないことをほのめかしていた。
「子どもや家族がいたら養えない」
サービス系の会社に勤める20代後半の女性（栃木県／正社員／未婚）も「ずっと同じところに勤めるつもりはない」と綴る。
「手取り17万3000円（年収300万円）。1人で細々と暮らすには困らない程度の収入だが、子どもや家族がいたら養えない。海外旅行や良い車は買えない。国家資格で働いているのに収入は少ないように思う。大した資格ではないし地方であることなども要因だとは思う。昇給も微々たるもので、定年まで働いたとしてもそれほど年収は上がらないと思う」
将来的に子どもを持つことを考えると、それなりの昇給が望める会社でなければ厳しい。これが労働者側の本音のようだ。
