子ども向けプログラミング教育市場、2030年には1,000億円超の拡大を予測

GMOインターネットグループは6月20日、船井総合研究所と共同で実施した「2022年 プログラミング教育市場規模調査」の結果を発表した。調査は2021年12月～2022年5月、GMOメディアによる民間でプログラミング教育事業を行う対象企業25社を対象に行われたもの。


まず、2022年情報教育市場全体の規模は1,778億円となった。内訳としては、高等教育機関における情報教育市場(大学)が1,219億円、高等教育機関における情報教育市場(専門学校)が256億円、子ども向けプログラミング教育市場が199億円、社会人向け情報教育市場が103億円。



子ども向けプログラミング教育市場においては、2022年は199億円となり前年比で113.2%と2桁成長を続けている。プログラミング教室に通う生徒の中心は小学生だが、中学生の受講者数も増えている。

さらに、2025年の大学入学共通テストよりプログラミングを含む「情報」が教科として採用されることも決まっている。その事から、今後は受験対策としてプログラミングを含む「情報教育」を学ぶ中高生が増えてくる事が予測されるという。



近年デジタル化やDXなどが話題となることで、情報・プログラミング教育への保護者の認知拡大、既存のプログラミング教育以外にも受験対策としての「情報教育」講座の普及も予測されるなど様々な成長要因があるため、2030年には1,000億円超の市場規模になる可能性が高くなっている。


社会人向けの情報教育市場は、103億円。非IT分野においてもIT技術が必要となった事で、IT技術者の不足が加速している事から、「転職を目的としたプログラミングスクール」への需要が高まっている。



また、多くの社会人向けのプログラミングスクールがオンライン形式での講座を提供している。加えて、「女性向けスクール」「学生向けスクール」といった多様なスクールも誕生し、性別・年齢問わず受講者が拡大しているという。（フォルサ）