「1000万円近い世帯年収だが、そんなに余裕のある暮らしではない。家を買うつもりはないのでローンはないが、この先の貯金計画がまだ曖昧」
こう語るのは、都内在住の30代後半の女性（流通・小売系／正社員／既婚）だ。とはいえ、女性一家はすでに700万円ほどの資産を持っているというから、子どもの予定がなければ特に不自由のない生活を送れそうでもある。ほかにも世帯年収800～1000万円の読者の声を紹介していく。
「スーパーでは値引き商品を購入することも多い」
流通・小売系の会社で働く20代後半の女性（静岡県／正社員／既婚）は、世帯年収950万円。女性は月々の食費について、
「外食はチェーン店など安価なところで月3～5回。スーパーでは値引き商品を購入することも多いため、月の食費は4万円ほど」
と明かした。また、住まいは昨年新築を購入したという。そのため、
「ローンが残り34年。がん団信、8大疾病保障特約をつけたうえ、支払いをする夫が現在39歳なので住宅ローン控除後に繰り上げ返済をするべきか悩んでいる」
と悩みも綴っていた。ほかにも、
「住宅ローン7万円、食品月10万円、国内旅行年2回。貯蓄額を増やしたい」（世帯年収800万円／30代後半男性／岩手県／メーカー系／正社員／既婚／子ども3人）
という声が寄せられている。
住宅購入のポイントは？
生活に困るほどではないが、家を買ったり、さらに資産を増やそうとしたり、といったことを考えると色々悩むのがこの年収帯のようだ。ファイナンシャルプランナーの大野翠氏（芙蓉宅建FPオフィス代表）は次のように解説する。
＜家を買うべきかどうかは、年収や家族構成、住んでいる地域によって変わってきますが、月々のローン返済額が現在の家賃程度になるプランニングが可能か、というのが一つの目安になります。
例えば、現在10万円の家賃で家計のやりくりができているのであれば、住宅購入後のローン返済が月々10万円以下であれば返済に無理がないと言えるでしょう。ただ、家を買う際は住宅ローンへ充当する頭金の準備や、新居に置きたい家具家電の買いなおしなど、あらゆる面で現金の出費が伴います。そのため一時的に現金資産が減るということも念頭に置いておく必要があります。
ローン返済後は固定資産税や火災保険料などが発生するだけで、家賃のように毎月住居費が発生しないのは住宅購入の大きなメリットです。定期収入が年金のみの生活になった後の固定費を大幅にカットできます。現在の夫婦の年齢や環境などを考慮した上で、住宅購入の判断をすれば老後生活への備えになるでしょう。
一方、賃貸で暮らし続けるメリットとしては、家賃以上の費用負担が一切発生しないことが挙げられますが、老後の住居費をどうするか、というのは考えなければいけません。夫婦どちらかの実家を譲り受けることが決まっているなどであればよいですが、そうではない場合は早めに夫婦で相談しておくことをお勧めします。
住宅購入と賃貸では、どちらが正解という決まりはありません。ご家族を取り巻く環境を踏まえて長期的な視点で考え、納得のいく形で進めていければ良いかと思います。＞
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