「住まいの省エネ」関心が高まる理由1位は電気代高騰、2位は?

リノベるは4月19日、住まいの省エネに関する意識の変化についての調査結果を発表した。調査は4月4日～6日、東京、神奈川、埼玉、千葉に住む20代～50代の男女535人を対象に実施したもの。


まず、住まいの省エネについては、68.4%が関心があると回答した。関心があると答えた人に対し、今年に入って省エネへの関心に変化があったか尋ねたところ、28.4%が「高まった」、41.5%が「やや高まった」と答え、合わせて約7割が以前よりも高まっている事が分かった。


関心が高まった理由についても尋ねると、「電気代高騰」が70.3%で最も高く、次いで「世界情勢の不安」(60.5%)、「災害」(48.4%)が続いた。40.2%が回答した「気候変動」についての関心度については、50代では40.0%なのに対し、15歳～29歳では56.1%だった。

次に、住まいの省エネ対策で思い浮かべるキーワードについて聞いてみた。すると、「節電」が63.7%で最も多く、次いで「省エネ家電」(57.6%)が続き、「住まいの断熱」「二重サッシ」「断熱材」は約4割に留まる結果となっている。


住まいの断熱は、住まいで消費される電力の25%を占める冷暖房使用量を減らすだけでなく、省エネ以外にも住まいの寒い・暑いを感じにくくなる事やカビ・ダニの発生低減、風邪など病気のリスク低減、ヒートショック防止といった効果が期待できるという。



そこで、住まい自体の断熱と「省エネ」のイメージが紐づかなかった人に対し、このような断熱の効果を提示したうえで意識の変化を尋ねてみた。すると、19.4%が「高まった」、41.6%が「やや高まった」と回答し、約6割が住まいの断熱に関して関心が高まる結果となった。（フォルサ）