2021年のペット関連年間支出、10万円以上が全体の約4割に - ペットの支出に関する調査
2022年04月16日 10:41 マイナビニュース
昨年2020年と比較すると、2021年のペット関連支出の合計金額に大きな変化は見られなかったものの、その内訳については、「病気やケガの診療費」の割合が増加するなどの傾向が見られた。また、年間支出の合計額が10万円以上と回答した割合も増加しており、ペットの健康に関する支出の増加は、今後もペット飼育者にとって懸念事項の一つとなることが予想される。
2021年におけるペット関連の年間支出合計を尋ねたところ、犬飼育者は「5万円以上～10万円未満」が29.6%、猫飼育者は「5万円未満」が36.9%で最多となり、3年連続して猫飼育者よりも犬飼育者の方がペット関連支出が多い結果に。
また、昨年と比較して増加が目立った金額帯は、犬飼育者では「20万円以上～30万円未満」(4.7ポイント)、猫飼育者では「10万円以上～20万円未満」(6.0ポイント)で、10万円以上と回答した人の割合は4.3ポイント増加し、全体の約4割を占めた。
続いて、「2021年のペット関連支出は前年比どうなったか」を聞いたところ、7割強の飼育者が「変わらない」と回答。一方、「増えた」と回答した人は犬飼育者が26.4%、猫飼育者が21.0%だった。
「増えた」と回答した人に、「何にかける費用が一番増えたか」を尋ねたところ、犬・猫飼育者とも「病気やケガの診療費」が最多となった。昨年と比較すると犬飼育者が7.9ポイント、猫飼育者が2.5ポイント増加しており、外出自粛やテレワーク普及などに伴い在宅時間が増えたことなどで、ペットの体調変化に気づきやすくなったことが要因の一つとして考えられる。
続いて、「どれくらい費用が増えたか」を聞いたところ、犬・猫飼育者共に「1万円以上～3万円未満」が最多に。また、「10万円以上」増加したペット飼育者の割合は「増えた」と回答した人の中で20%を超えた。
「増えた理由」について、自由回答では「医療費などのペットの病気に関連した支出の増加」「フードの値上げ」「ペットの高齢化に伴う支出」などの理由が挙がったほか、「在宅時間が増えたことで、以前よりペットを気に掛けることができる時間が増えたから」と回答した飼育者が33.2%にのぼった。その他、「外出自粛等の影響で支出が減り、ペットに充てることができるお金が増えたから」という回答は17.2%だった。
続いて、「ペット関連支出の中で一番支出額が大きいと感じるものは何か」を聞いた。犬・猫飼育者共通で、「病気やケガの診療費」「フード・おやつ」「ワクチン・健康診断などの予防費用」が上位に並んだ。昨年と比較すると、特に増加したのは「フード・おやつ」で、犬飼育者で8.9ポイント、猫飼育者では12.2ポイント増えており、犬・猫飼育者共に支出額の中で大きな費用と感じる人が増えているようだ。
一方、「病気やケガの診療費」は昨年と比べ、犬飼育者で7.9ポイント、猫飼育者で13.7ポイント減少。「病気やケガの診療費」はコロナ禍前最多だったが、コロナ禍以降「フード、おやつ」の支出が大きいと感じる飼育者が増加傾向にある。
なお、同社獣医師による体脂肪率チェックを無料で実施するペット関連のイベントなどでも、「ペットのコロナ太り」や「おやつのあげすぎ」などに加え、「フード」に関する相談も増えており、ペットと過ごす時間が増えたことで、よりペットの健康や嗜好に適したフードを意識する人が増えている様子もうかがえるという。
続いて「2022年のペット関連支出の予測」について聞いたところ、「増えそう」と回答した人は、犬飼育者が32.9%、猫飼育者が22.5%で、全体の7割弱が「変わらなそう」と回答した。
「増えそう」と回答した人を対象に、「2022年のペット関連支出で増えそうなものは何か」を尋ねたところ、犬飼育者・猫飼育者共「病気やケガの診療費」が最多となった。次には「ワクチン・健康診断などの予防費用」「フード、おやつ購入費」が続き、前述の「一番支出額で大きいと感じる費用」と同じ項目が並んだ。
また、これらを選んだ理由としては、自由回答で「ペットの高齢化に伴う診療費増加」などが要因と考えられる回答が多く挙がったほか、昨今の情勢から「物価の高騰」などを心配する声もあった。
「ペット関連の合計支出の年間理想額」に関しては、犬飼育者は「5万円以上～10万円未満」、猫飼育者は「5万円未満」が最多となった。なお、前述の「2021年のペット関連合計支出(年間)」の回答でも、犬・猫飼育者共に同様の最多ゾーンとなっており、同社では、2021年のペット関連年間支出は3人に1人が理想に近い支出額だったという見方もできるのではないか、と指摘している。
コロナ禍で新たなニーズが生まれ、新しいペット関連サービスも誕生している。そこで、「今後、試してみたい支出項目(サービス)」についても聞いたところ、「オンラインによるペットの健康診断、相談」「オンラインでのペット関連用品購入」が、犬・猫飼育者共通で上位に挙がった。
新型コロナウイルス感染拡大が続く中、ワクチン接種が進むなど、昨年は日常生活に徐々に変化を感じることができた1年だったが、依然として続いた外出自粛や在宅時間増加に伴い、オンライン上でのサービスにこれまで以上に関心が高まっている。
その他、犬飼育者では「ペットと泊まれるホテルへの宿泊」、猫飼育者では「ペット家電(スマートトイレ、首輪型IoTデバイスなど)」などが次点に挙がり、コロナ禍における旅行への新しいニーズや、自宅でペットと過ごす時間が増えたことに伴う、室内で使うペット用品への興味・関心の高さを感じる結果となった。
今回の調査では、昨年と比べ年間支出の合計額の割合に大きな変化は見られなかったものの、その内訳については、「病気やケガの診療費」の割合が増加するなどの傾向が見られた。
さらに、今後増えそうな支出でも「病気やケガの診療費」「ワクチン・健康診断などの予防費用」が上位にきており、長引くコロナ禍によって、生活スタイルが変化し、ペットと向き合う時間が増えたことで、ペットの体調や健康状態に目を向ける人が増えていることがうかがえる。
また、年間支出の合計額が10万円以上と回答した方の割合も増加しており、ペットの健康に関連する支出の増加は、今後もペット飼育者にとって、懸念事項の1つとなることが予想される。
ペットの医療には公的な健康保険制度がない。病院を受診すると自由診療となり、診療費が基本的に全額自己負担となるため、飼い主の医療費負担が大きくなりがちだ。そうした診療費の負担を軽減し、大切なペットの万が一に備える手段の一つとしてペット保険が存在している。同社では、「大切なペットの万が一の病気やケガの際に経済的な心配をせず、ペットにとって最善な治療を選択できるよう、ペット保険の活用を検討されることをお勧めします」と結んでいる。（エボル）
