ドルチェ＆ガッバーナがビューティ事業を直営化　ミラノ拠点の新会社を設立

ドルチェ＆ガッバーナ社が、新会社「ドルチェ＆ガッバーナ ビューティ（Dolce＆Gabbana Beauty）」を設立し、ビューティ事業を直営化すると発表した。ドルチェ＆ガッバーナ ビューティはこれまで資生堂がライセンシーとして手掛けてきたが、2021年末で契約を終了。今後はドルチェ＆ガッバーナ ビューティ社として香水やメイクアップ製品の製造、販売、流通の直営管理を行う。

　ドルチェ＆ガッバーナは1992年にブランド初となるフレグランスを発表し、業界で著名な調香師たちと100種類以上のフレグランスを生み出してきた。ビューティ事業の直営化と新会社設立は、業界参入から30年を経てさらなる進化を遂げるための決断という。新会社は拠点をミラノに置き、ドルチェ＆ガッバーナ社のCEOであるアルフォンソ・ドルチェ（Alfonso Dolce）が社長兼CEOを務め、ジャンルーカ・トニオロ（Gianluca Toniolo）がオペレーティングCEOに就任する。
　資生堂は2016年にドルチェ＆ガッバーナのフレグランスとメイクアップ・スキンケア商品の開発、生産および販売に関する独占グローバルライセンス契約を締結。同年から日本でフレグランスの販売を開始し、アジア、中国などでも展開。その後2019年10月にメイクアップを含め日本にも本格上陸した。2021年に同社が推進するスキンビューティ領域の強化に伴うポートフォリオ整理の一環で、ライセンス契約の終了を決定した。
　なお、資生堂は昨年、「ツバキ（TSUBAKI）」などのパーソナルケア事業を1600億円で欧州系大手投資ファンドに譲渡し、「ベアミネラル（bareMinerals）」「ローラ メルシエ（LAURA MERCIER）」「バクサム（BUXOM）」をアメリカのプライベートエクイティファンドに770億円で売却。今年に入り、サロン向けヘアケアを扱う資生堂プロフェッショナルをドイツのヘンケルに123億円で譲渡することも決まっており、事業構造改革を進めている。