世帯年収が平均以上あっても、子育てがラクラクとは限らない。キャリコネニュース読者から、こんなため息まじりの声が届いた。
「今後の教育費や老後資金を考えると頭が痛い」
現在「育児休暇中」という静岡県の40代前半の女性（その他／正社員）は、世帯年収1000万円で双子を育てているが、「コロナ給付金後に出産しているため、給付金はもらえず。今回も給付はなし」と嘆いた。
現状の世帯年収は1000万円あるが、「賃貸暮らしで、今後の教育費や老後資金を考えると頭が痛い。また、第3子出産を控えているため、車の買い替えなどで生活費が増える。（所得）制限がある補助は受けられないが、子どもたちのために夫婦とも定年以上働かないといけない見通し」と、すでに定年退職後の心配もしていた。
子どもを3人育てている世帯年収1000万円の50代前半女性（神奈川県／その他／パート）も、「子どもが小さいときは、病気ばかりで病院ざんまいでも乳児医療証はなく、児童手当もなし。大学生の子どもは薬学部なので、あと2年学費が必要です。高校生の息子は私立なので学費もかさみ、受験が追い込みに入ってから塾代や受験料に出費がすごく、貯蓄もできずギリギリの生活を送っています」と打ち明ける。女性は「出生率が下がるのも当たり前」とため息をついていた。
ファイナンシャルプランナーの大野翠氏（芙蓉宅建FPオフィス代表）は次のように解説する。
＜ずっと正社員として働いてきて40～50代で1000万円超の世帯年収だとすると、一般的には老後資金の要となる老齢基礎・厚生年金は確保できているはずです。この点はひとまずご安心いただけると思います。
そのうえでお勧めなのは、ライフイベント表を作って、長期間のお金の流れを可視化してみることです。
ライフイベント表とは「大学入学」とか「定年退職」とか、そういった家族全員のイベントを、将来にわたってざっと一覧できるようにした年表のことです。「今後の人生で必要なお金」「入ってくるお金」を、ざっくり把握することができます。
もちろん想定外の出費はあるでしょう。それでも、子どもの高校進学時、大学進学時などのタイミングを見極めて、「何年後にいくら必要」ときちんと把握しておくだけで意識づけになります。今後どんなことにいくら使うべきか、どうやって働いていくべきかなど、将来について考えるときに、さまざまな良い影響がありますよ。＞
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