鉄道総研、建築限界支障判定装置を開発 - JR九州で今年4月から運用

鉄道総合技術研究所は、担当者による手計測や専用の特殊車両を用いた測定によることなく、線路近傍設備が車両の走行に影響するかどうかを簡易かつ連続的に調べられる「建築限界支障判定装置」を開発したと発表した。


建築限界支障判定装置は、既存の軌道検測車に取り付けることで、特別な車両を用いた検測を行うことなく、通常の軌道検測に合わせて建築限界支障を判定できる。レーザーの反射時間によって信号・踏切設備等の線路近傍設備との距離を測定する「レーザー測域センサ」を用い、連続的に測定するため、建築限界支障の判定を昼夜問わずに行うことが可能に。80km/h程度の走行速度で検査できることから、作業判定が迅速に行えるという。

管理ツールは、測定されたデータを自動で設備管理台帳と照合し、建築限界の支障状況などを確認した結果を出力する機能や、任意の線路近傍設備との距離を確認する機能を有する。従来、担当者が現地にて手検測により建築限界支障の確認を行っていた対象設備のうち、75%程度の設備について、建築限界支障判定装置により設置位置が問題ないことを確認できるとしている。


建築限界支障判定装置は今年4月からJR九州で運用されており、在来線の信号機、標識、器具箱、電化柱など約18万点の地上設備の管理に活用されている。なお、測定データは3次元データとして得られるため、軌道の断面形状なども測定可能であることから、軌道中心間隔の測定などへの適用も検討するとのこと。（木下健児）