収入が増えれば増えるほど、豊かな暮らしができると考える人は多いだろう。日本の平均世帯年収が552万円（2019年厚生労働省）であることを考えると、世帯年収1000～1200万円の家庭はその倍以上。余裕を持って生活しているイメージがある。
しかし、同世帯年収の男性キャリコネニュース読者（大阪府／メーカー勤務／世帯年収1200万円）からは、「収入が増えても、税金が高くなります」と嘆きのコメントが寄せられている。男性は
「収入を上げるために、かなりの努力をしてきました。補助は減ったり対象にならなかったりで、手取りがずっと変わりません」
と不満をこぼした。（文：中島雄太）
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「自身の年収だけでは生活が苦しいから夫婦共働きにしているのに」
東京都の30代男性（メーカー勤務／世帯年収1200万円）からも、不満の声が届いた。
「自身の年収だけでは生活が苦しいから夫婦共働きにしているのに、私立の高校無償化にならないし、扶養家族にも入れない」
男性は、ここまで努力を続けてきたのに贅沢ができないことに不満を抱えており、「頑張っている人たちから、たくさん税金をむしり取る仕組みはやめてほしい」と嘆いた。
兵庫県の50代女性（金融関係／世帯年収1100万円）は「朝から晩まで夫婦で働いていますが、高校生の息子の学費補助がまったくないのは本当に腹が立ちます。家のローン、学費の支払いで、まったく余裕はありません」と憤る。
「一生懸命働いている世帯ばかりから税金を取るのはおかしいと思います」
「年収によって税率が変わるのは仕方がない」
愛知県の50代男性（メーカー勤務／世帯年収1200万円）は「年収によって税率が変わるのはやむを得ずと思います」と理解を示す一方で、
「単身赴任手当や帰省交通費、単身先の家賃補助も所得に加えられ、子どもの医療費補助や学費補助はカット。年収が増えても、手取りはマイナスです」
といい、すべてに納得しているわけではないようだ。男性は「税金は必要とは思うものの、不公平感が大きすぎます。『取れるところから取れ』というのなら、その分還元してほしい。年金生活に入ったときに医療費補助が手厚くなるとか、特別手当的な優遇など」と続けた。
神奈川県の40代男性（IT関係／世帯年収1100万円）は「どれだけ頑張っても高い税金や所得制限のせいで、生活費にも教育資金にも余裕なんてなく、好きな仕事でもモチベーションは下がるばかりです」と不満をこぼし、
「これまで頑張ってきたからこそ、今の年収がある。出る杭を打つような政策ばかりでうんざりです」
と嘆いた。
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