日本の平均世帯年収は552万円（2019年厚生労働省調べ）。平均世帯年収を超える世帯年収600～800万円人たちは、自身の生活についてどのように感じているのだろうか。同世帯年収層のキャリコネニュース読者からは、
「衣食住に不自由なく生活できているので満足。ただ、シングルインカムなので月々の貯金が詰めず、将来に不安がある」（東京都／30代前半／男性／既婚子ども1人／メーカー系／正社員／世帯年収750万円）
「子どもの塾代、住宅ローンが大きい」（山口県／60代後半／男性／既婚子ども1人／不動産・建築系／正社員／世帯年収700万円）
「子ども2人。中学受験塾と私立中学校・高校の教育費が高い」（大阪府／40代前半／女性／既婚子ども2人／流通・小売系／パート／世帯年収750万円）
「税金を沢山収めてるのにそれに見合ったパフォーマンスがなく、不平等を感じる」（群馬県／20代後半／女性／既婚子ども1人／その他／正社員／世帯年収700万円）
といった声が寄せられている。平均世帯年収以上の収入でも、教育費や税金を負担に感じる人が多いようだ。（文：コティマム）
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世帯年収800万円の男性「節約しながらも投資をしている」
「現在の世帯年収におおむね満足している」という声も寄せられている。
「都内の市部在住。車は買わず、無駄遣いはしていない。貯蓄もでき満足」（30代前半／男性／既婚子ども1人／メーカー系／正社員／世帯年収750万円）
「節約しながらも教育費にお金をかけ、投資をしている」（京都府／50代後半／男性／既婚子ども1人／メーカー系／正社員／世帯年収800万円）
「税金が高いです。田舎に住んでいるため車は必須。子ども4人の習い事にお金がかかり余裕はありませんが、やりたいことはさせてあげられているので不満はありません」（長野県／40代前半／女性／既婚子ども4人／その他／正社員／世帯年収800万円）
出費は多くとも、貯金や投資をしたり、子どもに好きなことをさせたりするゆとりはあるようだ。
「所得制限に引っかかり、己の力でなんとかしなければならない」
とはいえ、重くのしかかる教育費が、子育て世代の家計の負担となっている。京都府の40代女性は離婚後、シングルマザーで一人息子を育てている。女性の年収は700万円。一馬力で頑張っており、息子は中学受験を目指している。しかし女性の年収が教育費支援の所得制限に引っかかるため、息子の進学への影響を心配する。
「両親は他界しており、親族も遠方のため頼れる人は皆無。日常生活には問題ないが、進学すると費用がかさむことが心配。養育費は月2万円にも満たないため元夫は期待できず、所得制限に引っかかって公的補助ゼロ。己の力でなんとかしなければならない」
茨城県の30代女性は子どもが2人いる。女性はパート勤務しており、世帯収入は650万円。「子どもの塾代など、教育費や通学費用がかかり、この先やりたいことをやらせてあげられない」と嘆く。
「自分たちの保険の見直しをするなど、削れるところは削っているが、通帳残高はマイナスのまま。常に不安を抱えている」
平均世帯年収以上の収入があっても、教育費を考えると不安は尽きないようだ。
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