新型コロナウイルスを受けて、ビジネスのオンライン化が進んでいる。ITの専門家の需要は高まる一方だ。
ITエンジニア向け転職サイトの米Diceは3月、2019～20年にかけて米国で最も給与がアップしたIT職種のトップ10を発表した。調査は20年9～12月にネット上で実施し、同社運営のサービス登録者ら9143人から回答を得た。
給与の上昇率が最も高かったのは「サイバーセキュリティアナリスト」（16.3％）だった。サイバー攻撃から情報を守るため、攻撃手法を分析、対策を迅速に行う職種。19年の平均8万8663ドル（約964万円）から20年には10万3106ドル（約1121万円）に上昇した。
業務のオンライン化でサイバー攻撃対策のニーズが拡大
同社によると、サイバーセキュリティアナリストの給与が上昇した背景には、新型コロナウイルスの感染を防ぐためにテレワークが広がったことで、多くの従業員が個人所有のPCやスマートフォンで業務を行うようになったことがあるという。
こうした業務のオンライン化は脆弱性を高め、ハッカーらに前例のないサイバー攻撃やセキュリティの突破口を与えてしまう可能性がある。したがって、セキュリティホールを突き止める能力を備えた人材が重視されるようになった、としている。
2位は「データサイエンティスト」（12.8％）。ビジネスの成長につながるデータ分析を担う職種で、19年の10万6298ドルから20年には11万9898ドル（約1304万円）に上昇。他方、ソフトウェアの開発・運用を手掛ける3位の「DevOpsエンジニア」（12.2％）は、19年の10万2606ドルから11万5125ドル（約1252万円）に上昇している。
4位に入った「テクニカルサポートエンジニア」（8.2％）についても、テレワークの広がりが給与上昇に影響したとみられる。19年の6万3420ドルから20年には6万8651ドル（約746万円）と約5000ドル上昇した。
ほぼすべての"経験年数"で平均給与アップ
5位は「クラウドエンジニア」（6.3％）。クラウドの普及や重要性の高まりを受けたものとみられる。20年の平均給与は13万6479ドル（約1484万円）だった。
6位以降は「ビジネスアナリスト」（5.3％）、「ウェブディベロッパー」（4.9％）、「データエンジニア」（4.7％）、「サーバーセキュリティエンジニア」（4.3％）、「データアーキテクト」（3.2％）と続いた。
一方、平均給与を経験年数別にみると、ほぼすべての年数で2020年が前年を上回った。「1年未満」の平均給与は、5万5231ドルから5万7031ドル（約620万円）に上昇。「1～2年」でも、5万8718ドルから5万9899ドル（約651万円）に上昇していた。
「6～10年」では、8万5927ドルから8万9380ドル（約972万円）と最も上昇幅が大きかった。「11～15年」でも9万9138ドルから10万1232ドル（約1101万円）、「15年超」でも11万4915ドルから11万7189ドル（約1274万円）といずれも平均給与が上昇している。一方で「3～5年」では、7万4706ドルから7万4407ドル（約809万円）に微減した。
同社によると、米国全体におけるIT技術者の平均給与は19～20年に3.6％上昇し、9万7859ドル（約1064万円）になった。
