「子どもの教育費は1人につき1000万円」という説がある。子どもがいないうち、あるいは小さいうちに、教育費をどう準備するのか考えておくべきかもしれない。世帯年収600～800万円のキャリコネニュース読者からは、
「子ども2人分の塾代や学費で支出が多く、たまに外食する以外は余裕がない」（兵庫県／50代前半女性／流通・小売系／パート／年収650万円）
「子どもの習い事や外食にお金をかけており、貯金はそれほどできていない」（富山県／30代後半男性／メーカー系／正社員／年収800万円）
という声が寄せられている。子どもが大きくなるにつれ、塾代や習い事代などで支出が膨らみがちなようだ。引き続き、世帯年収600～800万円の子持ち家庭のリアルを紹介する。（文：大渕ともみ）
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「高校や大学進学に向けて、塾通いや英検取得をしないといけない。対策にお金がかかる」
三重県の50代前半女性は世帯年収650万円。子どもが4人以上の多子世帯のため、女性は金融関係のパートに出て家計を支えている。やはりネックは教育費だ。女性は、
「高校や大学進学に向けて、塾通いや英検取得をしないといけない。対策にお金がかかる」
とこぼす。大学や学部によっては、指定級以上の英検資格を保有している場合、公募推薦や得点加算で有利になるところがある。多少家計が苦しくなってでも「子どもが望む進路を叶えてやりたい」という親心があるのだろう。
専門コンサル系の企業に勤める、都内の20代前半男性は一児の父だ。世帯年収は700万円で「生活費を切り詰めなくていい」と現状の年収に満足感を示す。一方で「子どもの学費や老後資金準備を考えると、贅沢や旅行は滅多にできない」とも語る。
子どもが誕生すれば、20代という若さであっても堅実なお金の使い方を考えるようになるのかもしれない。
「子どもに習い事はさせてあげられるけど、手取り収入は決して高くありません」
北海道の40代後半女性には、中学生の子どもが2人いる。子育てをしつつ正社員として働くワーキングマザーだ。世帯年収は800万円で、女性は「人並みの生活です」と語る。
「子どもに習い事はさせてあげられるけど、手取り収入は決して高くありません。よく『年収が高ければいい暮らしができる』と耳にしますが、そんなことはありません。児童手当も満額もらえませんし」
女性は「総支給の年収だけで判断されては困ります」と訴えている。高所得世帯は、子ども手当や高校無償化の対象外になる可能性を考慮しながら、教育費準備を進める必要がありそうだ。
ほかには、
「子どもたちの教育ローンの支払いが高額。まったく余裕がない」（静岡県／50代前半女性／不動産・建設系／正社員／年収650万円）
という声が寄せられている。
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