地方に移住したことで「余計な出費が減った」と感じる人がいる。IT・通信系企業に勤める世帯年収1000万円の男性は、キャリコネニュースに「妻と子ども2人の家族4人で沖縄に住んでいる。以前暮らしていた東京とは違い、交際費や衣料費がかからない」という声を寄せている。
一方、都内で暮らす40代既婚女性は
「子ども2人を私立中学校に通わせています。学費はもちろん、子どもの遊び関連の出費も多いです。毎日お弁当を持たせていて、外食や旅行はほとんど行けていません。正直大変です」（メーカー系／世帯年収800～1000万円）
とコメント。やはり都内暮らしは支出がかさみがちだ。（文：鹿賀大資）
「毎月の家賃は夫が支払い、生活費は私が出しています」
「昨年結婚した新婚です」という都内在住の20代女性も、都会での暮らしぶりを打ち明ける。女性夫婦は、ともにフルタイム勤務で世帯年収800万円。女性はIT・通信系の会社に勤めており、年収は「新卒の給料と大して変わりません」という。また「子どもがいないのに、毎月4～5万円しか貯金できず将来がとても不安です」と家計状況を説明する。
「毎月の家賃は夫が支払い、生活費は私が出しています。夫婦で共通口座を作りました。月10万円を生活費とし、その半分を貯金に、残りを光熱費や食費などにあてています。それ以外の自分の給料は、すべてマイ口座に貯金。ためるだけでなく運用することも」
「元から少なかった月収のみで生活しているような状況です」
新型コロナウイルスの影響で、ボーナスの支給額が減ってしまったことも女性の不安を煽る。「元から少なかった月収のみで生活している状況です」と収入に対する不満を吐露。また夫の貯蓄額は把握しておらず、
「いくら聞いてもはぐらかされてしまい、いまだによく分かっていません。結婚してからは、自由に使えるお金も減りました。それに何か好きなものを買う時も躊躇してしまいます。何を楽しみに生活しているのか、正直わからないです」
と綴っている。
そのほか兵庫県の40代女性（IT・通信系／世帯年収800万円）からは、
「夫はメーカー勤め、私は専業主婦。子どもは小学生から中学生まで3人。住宅ローンは月10万円。贅沢をしない生活なら『何とかやっていける』という感じです。子どもを塾や習い事に行かせる余裕はありません」
という声も寄せられた。
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