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ヘンリー王子・メーガン妃夫妻は英国民に見限られた? “Megxit記念”の調査で興味深い結果に

2021年01月29日 14:42  Techinsight Japan

Techinsight Japan

人気ダダ下がりのヘンリー王子・メーガン妃夫妻(画像は『The Duke and Duchess of Sussex 2019年11月28日付Instagram「On this day, two years ago:」』のスクリーンショット)
「ヘンリー王子・メーガン妃夫妻が、いずれイギリスへ帰国することを望むと思うか?」―このほど英紙『Express.co.uk』が、約2万6000人の読者を対象にそのような調査を行った。「2人で戻ってくるだろう」と回答したのは全体のわずか6%で、読者の半数が「ヘンリー王子の単身帰国になるだろう」と回答したことが明らかになった。

ヘンリー王子・メーガン妃夫妻が英王室からの離脱を表明したのは、2020年1月のことだった。前年11月末より長期休暇を取り、クリスマスと新年をカナダ・ブリティッシュ・コロンビア州で過ごした夫妻は2020年1月初めに6週間ぶりにイギリスに帰国し、ロンドン市内の「カナダ・ハウス」にて2020年初の夫妻揃っての公務を行った。

人気ロイヤルカップルの久々の帰郷にイギリスが沸いたのも束の間、その後ほどなくして夫妻は王室からの離脱を表明。前代未聞の“Megxit”ニュースは、王室との確執や兄弟の不仲、そして様々な誹謗中傷とともに連日メディアの見出しを賑わせたが、夫妻は最後まで意思を貫き通し、同年3月31日をもって王室から正式に離脱した。7月からは高級住宅地サンタ・バーバラに購入した15億円超の大豪邸にて新生活をスタートさせ、現在は「Netflix」「Spotify」といった大企業と契約し、夫妻独自の活動を行っている。

英紙『Express.co.uk』は、そんな夫妻の王室離脱表明から1年が経過した今月、2万5974人の読者を対象にある調査を行った。“Megxit記念”と称したその調査は合計5つの質問で構成されており、「ヘンリー王子・メーガン妃夫妻が、いずれはイギリスへ帰国することを望むと思うか?」「家族や親戚のもとへ戻ると思うか?」といった内容だという。

同紙が発表した回答結果によれば、半数を越す1万2900人の読者が「イギリスへは戻って来ると思うが、ヘンリー王子の単身帰国になるだろう」と回答したことが明らかになった。「わからない」との回答が1割、「メーガン妃が単身でイギリスへ帰国する」と回答したのは1%にも満たない116人だったそうだが、「夫妻がそろって帰国すると思う」と答えたのがわずか6%の1455人であったことや、全体のおよそ3割(8628人)もの回答者が「夫妻はイギリスには戻ってこないだろう」と回答したことは大変興味深い結果と言えそうだ。

なお回答結果とともに寄せられた読者のコメントには、次のような意見が寄せられたということだ。

「ハリー&メーガンはもう二度と家族のもとには戻れないだろうね。関係はもう完全に断ち切られてるし、国民は2人のことなんてもうとっくに忘れてるよ。」
「この2人がいない方がロイヤルファミリーのため、心からそう思うね。」

また夫妻がいずれ離婚という結末を迎えることになるだろうと予想する人も多く、

「2人の結婚が長く続くとは思えないな。ハリーはきっと(離婚後に)王室に戻ってくるだろうね。」
「本当に離婚となったら、ハリーはおそらくイギリスには戻ってくると思う。でも王室には帰らないんじゃないかな。」

といった回答も。さらにはメーガン妃を形容するワードとして度々使われる“Me-Gain”(Meghanのスペルをもじった造語で、“自己利益を最優先させる”という意味)を引き合いに出し、

「ハリーはイギリスに戻りたがってると思うけど、メーガンは自分が女王の座にでも就けない限り、戻っては来ないだろうね。彼女は権力が大好きだから。」
「自分や夫婦に利益があると見込めれば、メーガンは戻ってくるだろうね。たとえブーイングを受けたとしても、ニュースネタとして注目されるし、犠牲者ぶることもできるからね。」

「家族を捨てた」「イギリス王室の名を汚した」「メーガンは早々に王室を見限った」などと散々書き立てられたヘンリー王子・メーガン妃夫妻だったが、「見限った」のは夫妻だけでなく国民の多くも同様だったことが今回の調査で明らかになったようである。

(※調査はイギリス国内にて今月15日~20日に行われ、2万5974名の回答者のうち193名は無回答)

画像は『The Duke and Duchess of Sussex 2019年11月28日付Instagram「On this day, two years ago:」』のスクリーンショット
(TechinsightJapan編集部 c.emma)