世帯年収600～800万円のキャリコネニュース読者からは、夫婦間の金銭的ないざこざを打ち明ける声が多数寄せられている。サービス業で家族を養う愛知県の30代男性が
「自分は摂生して妻と子どもに楽をさせたい」
と殊勝な心がけを語る一方、不動産・建設系企業勤務の栃木県の50代男性は、
「夫婦共働きです。妻は『あなたの方が多く稼いでいるでしょ』と言い、保険代や住宅ローンにとどまらず、妻の車の車検代まで私持ちです」
と不満をこぼす。さらに「生活に余裕なんて全然ありません。他の家庭は、どうやりくりしているのでしょうか」と疑問を口にしている。引き続き、世帯年収600～800万円の人たちの声を見ていこう。（文：鹿賀大資）
「夫の収入が少ない月に、私の給与をあてにされるとつらいです」
「夫がフリーランスのため、収入の浮き沈みが激しいです」と切り出すのは、不動産・建設系の会社に勤務する北海道の40代既婚女性だ。世帯年収は600万円で、夫婦2人暮らしをしている。ほとんどの生活費を女性の給与から出しているため「夫の収入が少ない月に、私の給与をあてにされるとつらいです」と続ける。
「『今月は金が足りないので、数万円ほど貸してほしい』と言われることも。このような状況で、子どもを産み育てることなんて到底できません。だから夫婦で話し合って、子どもを持たないことを選びました」
周囲からは「子どもがいないと老後も寂しいよ」と言われることもある。それでも「自分たちの生活が成り立たないと老後どころではありません」と女性の決意は固い。
「今生活するだけで手いっぱいですが、このご時世に正社員として定額収入があるだけで、ありがたいとも思っています」
「おそらく夫に貯金はないでしょう。つまり我が家には『まったくお金がない』」
東京都の40代既婚女性は、夫婦と子ども2人の4人家族で世帯年収650万円。長男は私立高校生、長女は中学生のため学費がかさむ。夫婦共働きだが、パート勤務の女性の収入は夫の収入に比べればずっと少ない。それにもかかわらず女性が教育費の大半を負担する現状に、
「子どもたちの制服代をはじめ、息子の学費や入学金、夏期講習などを含めた娘の塾代など9割以上が私持ち。今後、2人がそれぞれ私立の大学や高校に進学したら、その学費も『すべて私に負担して』と言うのでしょうか。子どものためだから払っていますが、夫にはうんざりです」
と怒りを募らせる女性。「おそらく夫に貯金はないでしょう。つまり我が家には『まったくお金がない』ということです」と綴っている。
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