spliti 〜 60代母が「Qアノン」信奉者になりまして…「陰謀論」を垂れ流される娘の困惑

「お母さん、もういい加減にして…」。正月に帰省していた響子（30代・会社員）は母親（60代・主婦）に向かってそう叫ぼうとした。しかし、その言葉はついに出てこなかった。

食事中であるにもかかわらず、母親は耳にイヤホンをさして、YouTube動画を聞いている。しかも、その内容は陰謀論「Qアノン」。響子はすっかり絶望していたのだ。

●母親はYouTubeからネトウヨ動画にハマった

響子が、人付き合いが苦手で引きこもりがちな母親にiPadをプレゼントしたのは、10年ほど前の「母の日」だった。LINEなど、家族のコミュニケーションに使ってほしいと願っていた。

もともと好奇心旺盛だった母親はすぐiPadに慣れ、LINEスタンプなどを使いこなし家族同士のコミュニケーションは円滑になった。初めはゲームをしていたが、やがてプレイ中にラジオを聞くようになり、5年前からはYouTubeを視聴するようになった。

その動画はいわゆるスピリチュアル系だった。

「昔から世間体とか一般常識とか流行とかを押し付けられるのが嫌いで、反体制主義的なタイプでした。自分だけを信じるみたいな頑固さがあって、独特の生きづらさを抱えていました」（響子）

スピリチュアル系の動画は、そんな母親に自己肯定感を与える効果があったので、響子は特に問題にしていなかったという。ところが、すぐに歴史系の動画を見るようになり、そこからネトウヨ動画にのめり込むまで時間はかからなかった。

YouTubeを見はじめて半年ぐらいだったそうだ。

●コロナでさらに加速していった

昔から、母親はテレビがあまり好きではなく、民放のバラエティ番組を「アホくさい」と嫌悪するような性格。中韓に対する偏見も多少あったため、「テレビが報道しない真実！」のようなキャッチフレーズが刺さったらしい。

「中韓が日本を乗っ取りにきてる、在日が日本社会を牛耳っているみたいなネトウヨのナラティブ、モンサントが日本の農業を壊すといったグローバル資本主義などメディア・政治不信、大企業・エスタブリッシュメント批判に強く共鳴しています」（響子）

bluetoothイヤホンの登場によって、気づいたころには、母親は文字通り四六時中、YouTubeを視聴するようになっていた。趣味の庭いじりのときも、お風呂のときも、寝るときさえイヤホンを離さない。

しかも動画から「学んだ」知識について、響子や家族に熱弁する。そして、論理的な間違いを指摘すると怒り出すという始末だ。「コロナ禍でさらに加速したと思います」（響子）

●とうとう「Qアノン」にハマった

そんな母親が最近ハマっているのは、米大統領選をめぐり注目をあつめる陰謀論「Qアノン」だ。米議会の乱入事件では、Qアノンの支持者が逮捕されるなどした。ハフポスト日本版は「Qアノン」について次のように解説している。

「Qアノンとは、『Q』と名乗る人物が2017年にインターネット掲示板4chanに書き込んだ投稿がきっかけとなって生まれた陰謀論だ。

核をなす主張は『トランプ大統領は単なるアメリカの大統領ではなく、小児性愛者のリベラルエリートたちと闘い、世界を救うヒーローだ』というもの。

信者たちは『アメリカは、児童売春組織を運営する民主党議員やハリウッドや財政界の大物らが運営する“闇の政府”に支配されており、トランプ大統領はその闇の政府と秘密裏に戦っている』と信じている」

（ハフポスト日本版／2021年1月7日／「Qアノン」とは？議事堂侵入のバッファロー男も信じるトランプ支持の陰謀論が世界に拡散）

●YouTubeに責任はあるのか？

こうした「Qアノン」の支持者は、YouTubeやTwitterなど、SNSを通じて、日本国内でも増えていると言われており、響子の母親もその一人というわけだ。響子は困惑を通り越して、悲痛な声をあげる。

「とても気が滅入ります。お嫁にもいけません・・・。それにしても、こんな『陰謀論』を垂れ流して、再生回数を増やし、お金儲けをしているYouTubeに責任はないのでしょうか。滅んでほしいと思うことさえあります」（響子）

はたして、こうした「陰謀論」を流すプラットフォームに法的責任はないのだろうか。ネット問題にくわしい唐澤貴洋弁護士は次のように解説する。

「こうした言説では、個別具体的な人物が秘密結社の一員として挙げられていることがあり、このような人物との関係では、動画投稿者が名誉毀損行為をしていると評価できます。

また、プラットフォーマーもその動画の存在を知りながら削除せずに放置しているのであれば、不作為により名誉毀損行為を助長しているものと評価されかねません」（唐澤弁護士）

投稿者の特定など、実際に裁判を起こすうえではハードルが高いとはいえ、法的な問題はあるといえそうだ。

YouTubeは昨年、Qアノンに関連するコンテンツを削除したと発表。また、米ツイッターも今年に入って、Qアノンに関連するアカウントを凍結した。しかし、対策は完全ではない。

ジョー・バイデン次期大統領の就任式を1月20日（米国時間）に控える中、アメリカだけでなく、日本国内でも、Qアノンに注目があつまっている。