コロナの換気対策で防寒アイテムの売上好調　重衣料の動きに期待

北日本を除いて季節外れの暖かさが続く一方で、昼夜で寒暖差の大きい気候から、アパレル小売各社で防寒アイテムの売上が好調だ。昨年の増税や暖冬に伴う反動に加え、今年は新型コロナウイルス対策として職場や電車の窓を一部開けるなど感染拡大防止に努めているところも多く、昨対比でアウターを含む秋冬物の売上が伸びているという。

　10月は前年と比べて休日が1日少なかったものの売上が1.9％増だったアダストリアでは、スウェットパーカやニットプルオーバーなどの秋物衣料の売れ行きが順調に推移。同月下旬以降はアウター品種の売上が前年を大きく上回っているという。
　三越伊勢丹ホールディングスではセーターの需要が増加しているほか、先物買いで重衣料が売れており、特にモードのフロアは重衣料とセーターともに売上が好調。広報担当者は「気温も前年の同時期から約2、3度低く、防寒に対する実需が伸びている。GoToキャンペーンの影響もあり、おでかけ用の防寒ニーズが回復してきている」とコメントした。「ディーゼル（DIESEL）」も10月以降はダウンや中綿など冬向けのメンズジャケットの売上が前年超えで推移しており、特に関東エリアで売上が伸びているという。「ユニクロ（UNIQLO）」を展開するファーストリテイリングでもアウターとインナーともに動きが良く、広報担当者は「換気など室内でも寒暖差がある場所が増えたのでお買い求めになるお客様が多かったのでは」と話している。
　昨対比で重衣料の売上が伸びている「ゾゾタウン（ZOZOTOWN）」では11月以降、ダウンジャケットやチェスターコートの動きが良好で、トレンドのムートンコートとポンチョ（ケープ）は昨年よりも売上が伸長しているという。広報担当者は「新型コロナウィルスによる外出自粛の影響で春夏に抑制されたファッション需要が秋冬で回復傾向にあるほか、秋冬の新作の型数が削減され、供給過多気味だったラインナップがより厳選されたものになり、売り上げに寄与しているのでは」と分析する。
　春夏シーズンは緊急事態宣言の発出により休業を余儀なくされ、アパレル各社で業績に大きな打撃があったことから、秋冬シーズンのセールスが重要とされている。日本気象協会によると21日以降、昼間の気温は高い状態が続くものの、最低気温は各地で大幅に下がり寒暖差が大きくなる見通しで、単価の高い重衣料の売上動向が注目されるが、新型コロナウイルスは再流行の兆しを見せており、経済活動の停滞が懸念される。米製薬大手のファイザーと米バイオ医薬大手のモデルナが開発するワクチンは早ければ年内にも配布がスタートする予定。ファイザーのワクチンは日本でも2021年6月までに1億2千万回分が供給される方針で、配布時期が早まれば消費にもプラスの影響が出るという見方もあり、アパレル各社は現状に対応しつつ先を見越した施策も求められることにもなりそうだ。
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