「ヘンリー王子は母・ダイアナ元妃を売った」英専門家がNetflixとの“100億円契約”を猛烈批判 ダイアナ元妃の番組すでに進行中とも
2020年10月19日 15:32 Techinsight Japan
今年3月末をもって英王室の主要王族から引退し、「経済的自立を目指す」と宣言していたヘンリー王子とメーガン妃。夫妻にとって、Netflixとの超大型契約の締結は悲願の成就と言っても過言ではない。王室離脱いわゆる「メグジット」が実行に移された4月以降、本来であれば新天地である北米で様々なビジネスプランを描いていた夫妻だが、新型コロナウイルスの感染拡大によりそれらの計画は思うように進まず、ヘンリー王子の父・チャールズ皇太子からの経済的援助に依存したままの状態が続き、イギリス国内からの「金銭的援助を打ち切るべき」という夫妻への批判は遠く大西洋を越えても止むことはなかった。
そんな夫妻がついに手に入れたNetflixとの“100億円契約”は「経済的自立」を果たしても余りあるほどの金的を射止めたことに他ならず、2人に大いなる安堵と自信をもたらしたことは想像に難くない。
NetflixのCEOリード・ヘイスティングス氏は、契約締結に関し「ヘンリー王子とメーガン妃は非常に賢い選択をした」と語り、夫妻が他の企業とも交渉を行っていたことを明かし、「Netflixが夫妻に最高で完璧な条件を提示した」と自賛した。肝心のコンテンツについては「我々はヘンリー王子夫妻と幅広いエンターテインメントを展開していくつもり。現時点ではそれ以上のことは言えないが、来年には最もエキサイティングで最も視聴されているコンテンツの1つになるだろう」と語るにとどめた。
一方のヘンリー王子とメーガン妃は、夫妻のプロダクション会社を独自に設立し、同社を通じてNetflix内でドキュメンタリーや映画、子供向け番組などの制作に携わると伝えられている。
これに対し、超毒舌英王室専門家であり『ザ・サン』の編集長でもあるダン・ウートンが、英テレビ番組『True Royalty TV』に出演し怒りを爆発させた。
「今のハリー（ヘンリー王子）は、ロイヤルファミリーや彼の母親（ダイアナ元妃）を商業化する権利を（Netflixに）売却したのだ。そういうビジネスをする人達と問題を抱えるのは目に見えているのにね。」
「彼（ヘンリー王子）は現金と引き換えに自らの義務を手放したのさ。」
そう憤るウートンは続けて、
「すでにダイアナ元妃を題材にした番組が（Netflixによって）検討されていると聞いている。」
と衝撃の発言を放った。その上でウートンは、Netflixとの契約の一環としてダイアナ元妃を題材にした番組が放送されれば、兄であるウィリアム王子を動揺させ、ヘンリー王子夫妻との関係をさらに悪化させることになると夫妻に警告した。
さらにダイアナ元妃の没後20年であった2017年に放送されたウィリアム王子とヘンリー王子兄弟での貴重なテレビインタビューを振り返り、「自分達の母とその母の死について語るべきことは（あの時に）語ったはずだ」と断言。これ以上は過去に立ち返るべきではないとし、にもかかわらずヘンリー王子とメーガン妃がNetflixでダイアナ元妃の番組を制作するというのなら、「すでに大きく傷ついているウィリアム王子とヘンリー王子の間の傷口に塩を塗るだけだ」と断罪した。
確かにNetflixがダイアナ元妃の番組を、元夫チャールズ皇太子との泥沼の離婚劇、ダイアナ元妃自身の数々の恋の噂、そして何よりも1997年8月31日にパリで非業の死を遂げたダイアナ元妃の死の真相を抜きにして制作するとは考えにくい。それらがエンターテイメントの名のもとに、世界に配信されることはウィリアム王子にとって何よりも耐えがたい苦痛だろう。
果たしてNetflixがコンテンツ制作に関してはほぼ素人同然のヘンリー王子・メーガン妃夫妻と破格ともいえる超大型契約を結んだ真の目的はどこにあるのか？ Netflixが「100億円の価値」を見出したのは未だ世界中から愛され、死後23年を経てもなお多くの人々が知りたいと願うダイアナ元妃に関する真実なのか。もしダイアナ元妃の番組がNetflixで制作されたとして、制作陣のなかにヘンリー王子の名が連なっていたら、これまで数多作られてきたダイアナ元妃に関するコンテンツとは明確に一線を画すことは間違いない。そのとき人々は真実に近づいたと喜ぶのか、ヘンリー王子を裏切者とみなして怒りを覚えるのか。
ちなみにNetflixとヘンリー王子夫妻の契約締結発表後、現地時間9月3日に行われた意識調査会社「YouGov」の「ヘンリー王子とメーガン妃がNetflixで制作するコンテンツに興味がありますか？」というアンケートでは「あまり興味がない20％」「全く興味がない64％」と興味がないという回答が全体の84％を占め、「興味がある」と答えたのはわずか12％であった。
（TechinsightJapan編集部 村上あい）
