上場企業の財務諸表から待遇を探る「これだけもらえる優良企業」シリーズ。今回は、巨大グループの事業の要を担うソフトバンクを取り上げます。
ソフトバンク社員の平均年収は782万円
ソフトバンクといえば、以前はグループの純粋持株会社の名前でした。2015年からは、持株会社をソフトバンクグループ、モバイル通信事業の子会社をソフトバンクに名称変更。2代目ソフトバンクは、2018年12月に東証1部に上場しています。
最新データ（2020年3月期）によると、ソフトバンク社員の平均年間給与は782.1万円。前期から50万円近く上がっています。
・2019年3月期：733.1万円
・2020年3月期：782.1万円
この額には、賞与や基準外賃金（手当など）も含まれています。賞与については、新卒採用サイトに「年2回 ※年間標準賞与5カ月＋特別加算賞与（業績により支給）」とあります。
なお、このデータには連結子会社などのグループ会社は含まれておらず、ソフトバンク単体のものです。この水準はNTTドコモの870.4万円、KDDIの930万円を下回っていますが、この背景が気になるところです。
2021年3月期の第1四半期決算は、新型コロナの影響を受けつつ、売上高は1兆1726億円で前年同期比0.7％増、営業利益は2899億円で同4.1％増の増収増益となっています。
ソフトバンク社員の平均年齢は39.7歳
次に従業員数と平均年齢、平均勤続年数（ともに単体）を見てみましょう。
ソフトバンク社員の平均年齢は39.7歳。ざっくり言うと、40歳で800万円弱もらっている人が多いということでしょうか。NTTドコモの40.1歳（平均勤続年数16.9年）、KDDIの42.8歳（同17.8年）と比べると若めです。
・2019年3月期：17,115人（39.3歳・12.1年）
・2020年3月期：17,299人（39.7歳・12.4年）
このデータもソフトバンク単体のもので、グループ会社は含まれていません。なお、グループ全体（連結）の従業員数は37,821人で、前期の23,059人から1.6倍あまりに増えています。
これは2019年6月にヤフーを子会社化し、10月にZホールディングスに商号変更、さらにZホールディングスがZOZOを子会社化するなど、業容を拡大している影響が大きいでしょう。
連結従業員に占めるソフトバンク（単体）の割合は45.7％で、NTTドコモの29.4％、KDDIの24.2％を大きく上回っています。
グループ全体に占める単体の従業員率が低いほど、平均年間給与が高くなる傾向があります。ソフトバンクの場合はこれが高いために平均が下がっている可能性があり、同じような職務で給与が低いとは必ずしもいえません。
たとえば、企業口コミサイト「キャリコネ」に投稿された30歳営業マンの年収は800万円。基本給は32万円で、時間外手当が12万円。年2回のボーナス計180万円のほかに、インセンティブ賞与が80万円支給されています。
転職するなら「自分に何ができるか」を明確に
最後に、ソフトバンクの今後の見通しについてまとめてみましょう。
ソフトバンクグループの子会社であるソフトバンクは、自ら通信事業を行いながら、上場子会社として、ソフトバンク・テクノロジーやアイティメディア、ベクター、Zホールディングス、サイジニア、ジーニーを擁しています。
さらにZホールディングスは、アスクルやZOZO、バリューコマースやイーブックイニシアティブを子会社としており、グループで手掛ける事業の範囲が非常に広いです。
直近の四半期決算で前年同期を上回る利益をあげていることからも分かるように、ソフトバンク傘下の事業領域はコロナ禍による打撃を大きく受けず、むしろ業績伸長の追い風にしているところがあります。
コンシューマー事業のプロモーションも法人営業も、従来の「対面・集合型」「大規模イベント」から、ニューノーマルの「非対面・リモート型」「配信型イベント」へと変わっていきます。それを実現するには「オンライン化」が必要であり、通信を中軸とするITサービス企業にとって大きな追い風になるでしょう。
幅広い事業を行うソフトバンクへの転職を希望する人は、漠然とその会社に入りたいではなく、どの事業で何をしたいのか、何ができるのかを問われることになります。逆に言うと、これまでの経験の積み重ねが、ソフトバンクの事業の中で意外な形で結びつくかもしれません。
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