大企業の財務諸表から待遇を探る「これだけもらえる優良企業」シリーズ。今回は総合電機メーカーから世界的なコングロマリット（事業複合体）に成長を遂げたソニー（東京・港区）をとりあげます。
ソニー社員の平均年収は1057万円
最新データ（2020年3月期）によると、ソニー社員の平均年間給与は1057万1348円。日本を代表するグローバル企業だけあって、給与も高水準です。
- 2016年3月期：935万4904円
- 2017年3月期：910万6527円
- 2018年3月期：1013万6934円
- 2019年3月期：1050万9690円
- 2020年3月期：1057万1348円
なお、これはソニー単体のデータでありグループ会社は含まれていません。また、金額には賞与や基準外賃金（手当など）が含まれています。
ソニーの平均年間給与は、ここ数期上昇傾向にあります。2018年3月期には前の期から一気に103万円もアップしていますが、これには後述するソニーの組織再編が関係しています。
日本経済新聞の報道によると、2019年度の年間賞与は6.9か月分で、一般的な係長未満にあたる「上級担当者」グレードで249万900円と過去最高になったそうです。
ソニー社員の平均年齢は42.4歳
次に、従業員数と平均年齢、平均勤続年数（ともに単体）を見てみましょう。ソニー社員の平均年齢は42.4歳。ざっくり言うと、40代前半で年間1000万円台をもらう人が多いと推定されます。
- 2016年3月期：10,511人（43.4歳・18.5年）
- 2017年3月期：6,185人（43.1歳・18.0年）
- 2018年3月期：2,428人（42.3歳・16.7年）
- 2019年3月期：2,519人（42.4歳・16.7年）
- 2020年3月期：2,682人（42.4歳・16.6年）
2018年3月期には、従業員数が前の期から6割以上も減りました。平均年齢が0.8歳若返るとともに、平均給与も上がっています。
この理由について、有価証券報告書は、主にIP&S（イメージセンサー）事業の分社化によるものとしています。ソニー本体に属していた半導体部隊が、ソニーセミコンダクタソリューションズ（神奈川・厚木市）と傘下のグループ会社に移ったことで平均給与が上がったのです。
現在では2600人あまりのソニー社員すべてが「全社（共通）」の業務に携わっています。
「ソニーグループ」と「ゲーム事業」に注目
最後に、ソニーの今後についてまとめてみましょう。
映画、音楽、金融を含む幅広い事業を展開し、1500社を超える子会社を擁するソニーは、総合電機メーカーの範疇を超えて、巨大グループの統括および持株会社の役割を果たしています。
2021年4月には「ソニーグループ株式会社」への商号変更を予定。金融子会社のソニーフィナンシャルホールディングスを完全子会社化（2020年8月末に上場廃止）するなど、グループ経営の強化を進めているところです。
祖業であるエレクトロニクス事業の本社間接機能を切り離し、グループの司令塔としての機能に絞り込んで強化していくならば、ソニー単体の従業員数はさらに縮小し、平均年間給与も上昇する可能性があります。
2021年3月期の第1四半期決算では、新型コロナ禍の影響にもかかわらず前年同期比並みを堅持しましたが、これは新作ソフトが好調なゲーム事業の貢献によるもの。年末商戦には7年ぶりの新機種「PlayStation 5」が投入され、さらなる業績伸長が期待されています。
GoogleやAmazonがクラウドゲームへ参入するなど、ゲーム業界は競争が激化しています。世界トップクラスの売上を誇るソニーのゲーム部門の一員となることは、このような移行期の最先端で働くことを意味します。
また、ソニー本体への転職はさらに狭き門となると予想されますが、グローバルなグループ経営を推進するソニーの中枢に参画できれば、他の職場では得られない貴重なキャリアとなることは間違いありません。
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