リクルートキャリアは9月9日、新型コロナウイルス禍での仕事に関する調査結果を発表した。調査は8月にネット上で実施し、20～60代の就業者948人から回答を得た。
「緊急事態宣言下でテレワークを経験した」（48.0％）という人は半数に満たなかった。一方、生産年齢人口の多い都道府県トップ3の東京都は71.1％、神奈川県は63.8％、大阪府は64.8％と全体と比較して15ポイントほど高く、その他の44道府県は38.5％にとどまった。
「テレワークの機材はすべて自己負担だった」と不満抱える人も
テレワーク経験を年代別にみると、最多は「60代」（66.7％）だった。以降は「20代」（53.6％）、「30代」（39.4％）、「40代」（43.4％）、「50代」（43.1％）と続く。
緊急事態宣言を機に「自己の判断でテレワークができるようになった」という人では、約7割「（宣言解除後の自身の状況を）良かった」（66.1％）と回答。一方で「会社の基準で出勤割合が決まった」「通常出勤に戻った」という人では、それぞれ3割程度が「良くなかった」と答えた。
テレワーク経験者からは
「感染の不安を抱えながら電車通勤をする必要がなくなり、仕事に専念できる」（東京、44歳）
「時間を有効に使えるようになり、業務効率が上がった」（千葉、40歳）
などとポジティブに捉える声が多く寄せられた反面、「テレワークの機材はすべて自己負担だった」（群馬、61歳）、「会話が減少したことで意志の疎通が図りにくくなった」（大阪、34歳）とデメリットを挙げる声も一定数あった。
地方で働きながら都内の企業に勤務、7割が「意向あり」
また、新型コロナの影響で「自身の将来のキャリアについて見つめ直した」と回答したのは、転職検討中または活動中の人で58.8％、転職を検討していない人で17.3％だった。ただし「新型コロナの影響ではないが、考えた」とした人も含めると、転職を検討していない人でも35.3％が自身のキャリアを見つめ直していた。
新型コロナの影響でキャリアを見つめ直した転職検討中の約6割に「仕事選びの重視項目がどう変わったか」と聞くと、変化が大きかったトップ3は「給与が高い」（プラス15.0ポイント）、「テレワークが認められている」（同14.4ポイント）、「副業が認められている」（同10.8ポイント）だった。
なお、現時点で重視している割合が高いトップ３は「給料が高い」（47.4％）、「プライベートの時間を十分に確保できる」（44.1％）、「やりたいことを仕事にできる」（42.6％）だった。
地方で働きながら、都内の働きたい企業などで働ける選択肢があった場合に「働き方を変えたい」（71.7％）という意向がある人は7割以上にのぼった。転職が伴う場合でも、約6割が「働き方を買えたい」（59.0％）としている。
意向がある人のうち、生産年齢人口トップ3の東京、神奈川、大阪の3都府県在住者の状況をみると、緊急事態宣言下でテレワークを経験した人は72.9％、調査時点でテレワーク継続中の人は53.8％だった。
