上場アパレル企業7月の売上高は18社が前年割れ、コックスやワークマンなど6社は増収

　帝国データバンクが、アパレルの上場企業（または上場グループ中核企業）24社の2020年7月の月次売上高動向調査結果を発表した。西松屋チェーン、ワークマン、TOKYO BASE、しまむら（ファッションセンターしまむら）、コックス、ファーストリテイリング（ユニクロ）の6社を除く18社が、前年同月の売上高を下回った。

　帝国データバンクによると、緊急事態宣言の解除後、全面的に営業を再開したことで6月の売上高は全体的に回復傾向にあったが、7月は感染者数増加による外出自粛や天候不順の影響を受け、客足の後退傾向がみられた。前年同月比が6月よりも下回った企業は増加し、18社のうち12社で減少幅が拡大。はるやまホールディングス、 コナカ、 青山商事の紳士服関連企業の3社は減少幅が縮小したが、6月の減少幅が他社よりも大きかったことに起因している。
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　最も増収幅が拡大したのはコックスで、前年同月から4割以上伸長。テレビなどで話題を集めた「ひやマスク」に加え、メンズのTシャツや接触冷感のパンツ、ウィメンズのプルオーバーやブラウスが好調に推移した。
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