日本財団は7月21日、「東京オリンピック・パラリンピック」に関する調査結果を発表した。調査は7月上旬にネット上で実施し、17～19歳の男女1000人から回答を得た。
来年度の開催について考えに近いものを聞いたところ、最多は「予定通り開催」（28.0％）だった。回答者からは「頑張ってきた選手がたくさんいるから」「1年経てばさすがにコロナも収まっていると思うから」といった理由が寄せられた。
「簡素化などはせず開催してほしい」という思いも
次いで、多かったのは「1年延期し22年に開催」（22.3％）という意見。理由の中で目立ったのは「簡素化などはせず開催してほしいから」という声だった。
一方、「中止」（19.7％）と開催に否定的な見方をする人も2割いた。理由を聞くと、
「コロナウイルスがオリンピックを開催できるほど収まると思えないから」
「東京に人を集めてオリンピックならびにパラリンピックを開催するのはリスクが大きすぎると思う」
といった声を挙げる人が多かった。このほかに「簡素化して開催」（18.5％）、「次回大会の24年以降に延期」（11.5％）という選択肢を選ぶ人も一定数いた。
次に、大会の簡素化をする場合に「どのような内容を想定するか」と聞いたところ、1位は「観客席の縮小、チケットの販売制限」（26.2％）だった。僅差で「開会式・閉会識の縮小」（26.0％）という声も続く。
このほかに「聖火リレーの中止」（5.7％）や「競技数の縮小」（1.6％）を挙げる人もいた。
また、中止した場合の影響を聞くと、過半数が「コロナウイルス感染拡大のリスク軽減」（51.6％）と回答。一方、次いで多かったのが「経済波及効果の損失」（47.2％）や「アスリートのモチベーション低下」（38.6％）だった。
選手のモチベ維持にも課題 求められるのは「開催判断の早期発表」
21年の大会開催を成功させる上では、7割以上が「新型コロナウイルス対策」（74.0％）が必要と回答。さらに、新型コロナの感染拡大を防ぐ上で必要だと思う備えを聞くと、1位は「3密を防いだ会場」（68.9％）だった。
このほかに「ワクチンや治療薬の普及」（46.3％）、「入国の際の検査の徹底」（34.1％）などを挙げる人も多い。
一方、別の課題にアスリートのモチベーション維持がある。必要だと考えられる対策を聞くと、最多は「開催判断の早期発表」（30.9％）で、次いで「アスリートや関係者のメンタルケア」（19.5％）、「代表選考基準と日程の明確化」（16.5％）などと続いた。
