MOCHIは6月26日、「コロナ禍における就職活動の意識調査」の結果を発表した。調査は2～3月にネット上で実施し、四年制大学に通う現役3年生の103人から回答を得た。
調査時点の内定保有状況を聞くと、1割以上が「内定を保有している」（13.7％）と回答。就職活動の開始時期別にみると、「2019年9月以前から」（30.3％）、「2019年10～12月」（19％）などと内定保有率が大きく開き、就活開始が早い人ほど保有率が高かった。
「新型コロナによって就職活動に影響」と7割以上
新型コロナウイルスの影響有無を聞くと、7割以上が「就職活動に影響が出ている」（73.3％）と回答。最も影響が出ているのは「合同説明会の中止・延期」（33.7％）だった。
次いで「会社説明会の中止・延期」（26.9％）、「インターンの中止・延期・縮小」（12.5％）、「OB・OG訪問の中止・延期・オンライン化」（8.7％）などが挙がった。また、少数ながら「志望企業にエントリーできなかった」という人もいた。
コロナ禍での就職活動については、8割以上が「就職活動に不安がある」（83.5％）と回答。最も不安に感じているのは「就職活動の長期化」（86％）だった。次いで「感染した場合の日程変更などの配慮の有無」（85％）、「会社説明会の延期」、「一度も会社を訪れないまま選考が進むこと」（80％）などが続いた。
企業の志望度の変化については、過半数が「コロナ禍における企業の対応次第で志望度に変化がある」（51％）とした。志望度の上がる対応のうち、最多は「会社説明会動画の在宅視聴」（53％）だった。
このほかに「会社説明会のオンライン化」（49％）、「面接のオンライン化」（36％）、「会社説明会の延期・中止」（17％）などが挙がった。
