化粧品の開発・販売を行うランクアップは5月26日、テレワークに関する社内アンケートの結果を発表した。調査は5月1日、従業員100人を対象に実施した。
同社では2月3日からテレワークを実施しているが、約8割の社員がテレワークで生産性が上がったと回答。生産性をあげたポイントを分析した。
「オンライン会議で誰でも参加できるようになり、他部署からも参加・知見が広がった」
1つ目は、「アクションプランシート」の活用だ。そこには、「重要だが緊急ではない、やるべきこと」が週単位、日単位で記してあり、社員は上司とこのシートをもとに業務の進行状況を確認するというもの。従業員の20代女性は、
「会社に出社していた頃は、目の前の業務に追われて"なんとなく"忙しいと感じており、また、電車に揺られて会社に行くだけで『仕事をした気になる』ことがあったと思います」
と綴る。しかし、シートを活用することで、やるべきことが明確化でき、上司と共有できたという。このようにタスク・アウトプット共に可視化され、コミュニケーションも円滑化した意見が挙がった。
このシートの導入で、生産性が「非常に上がった」（8.7％）、「やや上がった」(41.3％）という結果になった。
2つ目は、「スーパーフレックス制度」の導入だ。5時～22時の間で自由に勤務できるというもの。同社は社員の8割が女性、うちの半数が子持ちの母親であるため、契約時間仕事をする条件のもと、勤務時間をより自由にした。
その他にも、生産性が上がった要因としては、
「会議室が不要になり、会議の先送りがなくなった」
「オンライン会議で誰でも参加できるようになり、他部署からも参加・知見が広がった」
「15分程度の短時間の打ち合わせも可能になった」
「オンラインで朝礼の参加者が2倍になった」
といった声が寄せられた。
