ヴィクトリア・ベッカム、自宅待機スタッフへの給与は「政府の制度を利用するつもりはない」

ヴィクトリア・ベッカム（46）が、自身の経営するファッションブランドのスタッフへの給与支払いを政府救済策に頼るという当初の計画を覆した。夫デヴィッド・ベッカムとともに莫大な資産を持つヴィクトリアが、自宅待機する30人のスタッフの支払いを「国民の税金に頼るのか」とSNSで厳しいバッシングが浴びせられていた矢先に決断したという。

ヴィクトリア・ベッカムが経営するブランド『ヴィクトリア・ベッカム』が一時閉鎖することになり、120人いる従業員のうち30人のスタッフに給与の80％が政府救済策から、20％がブランドから支払われるという手紙が届いた。このことに、国内外に豪邸を所有し高級バッグのコレクションを持つヴィクトリアが「社員の給料を税金に頼るのか」と物議を醸していた。

その後、英紙『The Guardian』の取材に応じたヴィクトリア・ベッカムはこのように語っている。

「私達は、政府の雇用維持制度を利用するつもりはありません。ロックダウン開始時、株主と経営陣の間で少人数のスタッフを一時解雇（または休職）することで同意していたのです。その時点でロックダウンがどれほど続くのか、あるいはビジネスに影響を与える可能性があるのかは分かりませんでした。私にとってチームの福祉厚生とビジネスはすべてなのです。」

ブランドの代表者によるとロックダウンが宣言された後、会社はスタッフを守るためにできる限りの努力をしたという。

「我々は考え直した結果、ビジネスにとってより良い方法を受け入れたのです。厳しい期間における厳しい決断であり、我々が常に正しいとは限りません。ただ一つ言えるのは、我々はビジネスとスタッフを守ろうとしているということです。」

ヴィクトリアの関係者によると、今回の決断はバッシングを受けたことが原因ではないそうだ。

「彼女は世間の厳しい目に晒されることも分かっている。でも、それに関して文句は言わない人だ。」

また別の情報筋は次のように語っている。

「ヴィクトリアは反感を買ったことで途方に暮れていた。政府の雇用維持制度を利用するという方針は重役らによるもので、彼女はそれが正しいと説得されたんだ。それが間違っていたと気付いたのは明らかだ。」
「ヴィクトリア自身は、再び英国民の心を惹きつけるためにいくつかの方法があることに気付いた。彼女はお返しをするために、自分の地位と影響力を利用するつもりだ。」

英国ではロックダウンの影響で、有名シェフのジェイミー・オリヴァーやヴァージン・グループの創設者リチャード・ブランソン氏らが自宅待機するスタッフへの給与支払いを政府の雇用維持制度に頼っている。そんな中、歌手のエド・シーランは自身が経営するパブのスタッフ全員に自腹で給料を支払うことを明かしていた。

画像は『Victoria Beckham　2020年3月11日付Instagram「Always listening to all of you and your feedback and am working on a new Bitten Lip Tint!!!」』のスクリーンショット
（TechinsightJapan編集部　寺前郁美）