ビッグローブは3月31日、「在宅勤務」に関する調査結果を発表した。調査は3月にネット上で実施し、週1日以上在宅勤務をしている全国の20~60代1000人から回答を得た。
「通常時でも在宅勤務などのリモートワークは可能だと思う」(88.7%)と回答した人は9割近くにのぼった。また、取引先の反応についても「在宅勤務は取引先に受け入れられていると思う」(90.4%)と答えた人が9割を超えた。
出社が必要なタイミング、1位は「社外の打ち合わせ」
在宅勤務によるストレスの変化については、5割の人が「減った」(22.7%)または「やや減った」(27.5%)と回答。一方で「増えた」(7.2%)あるいは「やや増えた」(16.3%)と答えたのは2割程度だった。
仕事への影響を聞くと、3割以上の人が「成果が出るようになった」(8.1%)または「やや成果が出るようになった」(25.1%)と回答。一方、2割は「成果が出なくなった」(4.2%)や「あまり成果が出なくなった」(20.7%)と答えている。
出社する必要がある(した方が良い)と思うタイミングを聞くと、1位は「社外の打ち合わせ」(43.4%)だった。次いで「社内の案件打ち合わせ」(38.8%)、「社内の定例会議」(29.2%)、「請求書や契約書などの事務処理」(27.7%)、「個人情報を扱う業務をする時」(21.5%)と続いた。
一方で「出社する必要はないと思う」(12.8%)とする人も一定数みられた。