WHO＆ゲーム企業「ゲームは“健全な活動”」　新型コロナのパンデミック受け、共同キャンペーン実施

　Riot Games等、アメリカを中心とした複数のゲーム関連企業は、世界保健機関（WHO）と共同で「#PlayApartTogoether」というキャンペーンを開始した。日本語にすると「離れて一緒にプレイ」という意味になる。

（参考：「SNS中毒」「スマホ依存」「ゲーム障害」への対策は世界中の課題に　デジタルウェルネスの重要性と現状）

・距離保つことで99％の感染抑止
　現在、新型コロナウイルス（COVID-19）が世界的大流行（パンデミック）になっており、各地で不要不急の外出自粛から外出禁止令まで、それぞれ対策が行われている。

　『VentureBeat』は、社会的な距離を保つことで、99％の感染拡大を防ぐことができると伝えている（参考：https://venturebeat.com/2020/03/28/who-and-game-companies-launch-playaparttogether-to-promote-physical-distancing/）。

　WHOのグローバル・ストラテジー・アンバサダーであるレイ・チェンバーズ氏は「私たちは、このパンデミックの結果を決定づける局面にあります。困難な時期にあり、新型コロナウイルスとの闘いを支援する全てのパートナーを称賛します 」という声明を発表した。

　外出せずに、人々とのつながりを維持し、時間をやり過ごすのに、ゲームはまさにうってつけ。なお、「#PlayApartTogoether」に参加している企業は、Riot Games、Activision Blizzard、Unity、Kabam、Snap Games、Amazon Appstore、Maysalward、Twitch、Big Fish Games、Playtika、Dirtybit、Pocket Gems、Wooga、Glu Mobile、YouTube Gaming、Jam City、 SciPlay、Zyngaの18社で、大手ゲーム企業ら錚々たる名前がラインナップされている。

　Activision Blizzardのボビー・コティックCEOは 「人々が安全に繋がり続けることが、今ほど重要な時はありません。ゲームは、喜び、目的、意味を通して人々を繋ぎ、完璧なプラットフォームです。このような価値ある取り組みに参加することを誇らしく思います」と述べる。

・WHOへの批判強まり、ゲームが復権
　WHOが、中国の新型コロナウイルス対応を称賛し、パンデミックに指定する動きが遅かったことに批判があると『USA TODAY』は報じている（参考：https://amp.usatoday.com/amp/2932976001）。

　WHOは2018年、ゲームに夢中になり過ぎて、日常生活に支障が出る状態が12カ月間以上続くことを「ゲーミング障害」と認定して、国際疾病分類（ICD）に追加した。アルコール中毒、薬物中毒、ギャンブル中毒と同様に、ゲーム依存症が正式に精神障害として指定されたことを受けて、ゲーム業界からは、行き過ぎではないかとの反対意見も聞かれた。

　WHOとゲーム産業の対立を生みかねない状況にあったが、今回は一転して「#PlayApartTogoether」キャンペーンで、共にゲームをプレイしようと呼びかけている。ゲーム会社としてはゲームの復権、そしてWHOとしてはパンデミック対策を行っていることをアピールすることができる。

　いずれにしても、これらWHOのゲームに対する扱いから分かることは、ゲームが人々の生活や健康にいかに密接に関連しているか、ということだろう。

（Nagata Tombo）