新型コロナによる売上低下でアパレル各社が対策発表、トッズやメイシーズは会長の報酬カット

新型コロナウイルス感染拡大により売り上げに影響を受けているブランドやアパレル各社が、幹部の配当停止や増額見送りなどの対応に追われている。

　「トッズ（TOD'S）」グループは、新型コロナウイルス感染拡大の影響による業績悪化を受け、株式配当を見送ると発表した。会長兼CEOのディエゴ・デッラ・ヴァッレ（Diego Della Valle）とアンドレア・デッラ・ヴァッレ（Andrea Della Valle）副会長は、2020年分の報酬を放棄するという。
　「ディーゼル（DIESEL）」や「メゾン マルジェラ（Maison Margiela）」「マルニ（MARNI）」などを擁するOTBグループは、イタリアのファッション連盟Confindustria Modaなどと連携し、新型コロナウイルス感染拡大の影響で低所得に苦しむグループの従業員のための基金「Brave OTB Solidarity Fund」を設立。OTBの幹部全員がボランティアとして少なくとも5日分の有給休暇を返上し、返上した日数分の経済価値を困窮する従業員に分配する。
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　また、世界中の従業員の給与を補償する「エルメス（HERMÈS）」は幹部報酬の増額を見送るほか、米老舗デパート「メイシーズ（Macy's）」は、4月1日からの3ヶ月間の幹部報酬を減額する。幹部の減額期間中、メイシーズ会長兼CEOのジェフ・ジェネット（Jeff Gennette）は報酬を受け取らないという。
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