ジャパンネット銀行は2月27日、「応援消費」に関する調査結果を発表した。調査は1月にネット上で実施し、20～60代の男女1000人から回答を得た。
応援消費は、ふるさと納税やクラウドファンディングのように、人や企業、地域などを応援するためにお金を使うこと。実際に「応援消費をしたことがある」（34％）という人は3人に1人にのぼった。
きっかけ2位は「SNS」――「好きな著名人や公式アカウントの投稿」
応援消費の経緯やきっかけを聞くと、最多は「報道・ニュース」（53％）だった。2位は「SNS」（34％）。具体的なSNSの内容については「好きな著名人や公式アカウントの投稿」（52％）、「友人・知人などの投稿」（33％）が上位を占めた。
続いて、応援消費のモチベーションについては、最多が「結果として自分の活力になる」（39％）に。以降は「役に立っている実感を得られること」（38％）、「恩返しや好意の伝達ができる」（31％）と続いた。
直近一年間で応援消費に使った金額は「1万円未満」（52％）が最多だった。これまでの総額でも「1万円未満」（24％）が最多。多い人では「200万円以上」（8％）という人もいた。
応援消費の満足度は94％にものぼる。理由を聞くと
「環境問題に対して地球に優しいものを買い、使い続けることで、損もしないし、いいことをした気分になる（20代女性）」
「好きなアイドルの商品を買うことで、相手の利益にもなるし私自身のモチベーションも上がる。彼らを応援することで自分の日常も潤う（50代女性）」
といった意見が挙がった。
