キャリアデザインセンターは2月25日、「女性と仕事」に関する調査結果を発表した。調査は1月にネット上で実施し、同社運営の転職サイト「女の転職type」を利用する758人から回答を得た。
1か月あたりの平均残業時間を聞くと、最多は「1～19時間」（52.4％）だった。次いで「20～49時間」（23.2％）、「残業なし」（19.1％）、「50～59時間」（3.3％）、「80時間以上」（2％）と続いた。
「直近1年間に残業時間を減らす取り組みがなかった」と4割超が回答
年代別にみると、残業なしの「20代」（14.6％）は、他の「30代」（21.9％）、「40代」（21.2％）と比べて低く、20～49時間の「20代」（28.7％）は、「30代」（23.2％）、「40代」（17.7％）とよりも多かった。
一方、理想の残業時間を聞くと、最多は「1～19時間」（58.2％）に。次いで「0時間」（34.4％）、「20～49時間」（7％）、「50～79時間」（0.3％）、「80時間以上」（0.1％）といった回答もあった。
年代別では、0時間が「30代」（41.4％）のみ4割超に。このほか「20代」（29.5％）、「40代」（33.1％）も3割近かった。
「直近1年間に残業時間を減らす取り組みがなかった」（42.9％）という人々に対し、「同様の取り組みがあった」（32.8％）という人は、3人に1人にとどまる。具体的な取り組み事例としては
「上司自ら残業をしない方針をとり、部下が退勤しやすい環境を作った」（30代／サービス・販売系／正社員／大阪）
「残業時間の多い人は社内掲示板に掲載されるようになった」（30代／事務・経理・人事系／正社員／神奈川）
「残業時間を減らすと、評価が上がる仕組み」（20代／営業系／正社員／千葉）
といった環境整備のほか、「リモート勤務やフレックス勤務が導入されました」（30代／事務・経理・人事系／派遣社員／神奈川）、「PCが管理されていて、ログインできない時間帯がある」（40代／営業系／正社員／東京）とシステム面での改善もみられた。
残業時間を減らすのに最も効果的だと思う方法を聞いたところ、半数近くが「上司や組織が仕組みを変える」（44.7％）と回答。次いで「会社が制度やルールを変える」（24.5％）、「国が法律や罰則を厳しくする」（17.3％）が続いた。
