最近は働き方改革に伴って残業規制がされたが、かつては"お構いなし"という時代もあった。企業口コミサイト「キャリコネ」にも、
「月間労働時間の最高は300時間だが、その前月に産業医より残業禁止命令が出ていたので、残業なしとしていた」（技術関連職／30代前半／男性／正社員／年収600万円）
といった声が寄せられている。そうした事態にならないために残業規制が施行されている訳だが、残業を禁止する極端な会社も少なくない。今回は、そうした会社における投稿を拾ってみた。【参照元：キャリコネ】
「ここ最近は残業ができなくなった分、基本給がベースアップした」
「『残業は悪』という考えで、定時退社するよう言われるが、毎日の日報の記入やお客様対応により1時間程度の残業が当たり前になっている。家庭、子供の事情により残業できない日は予め伝えて引継ぎを頼んで定時退社する。次の日は謝罪、お礼などを言い、申し訳なさを出さないと冷たくされるため、定時では凄く帰りにくい」（その他／30代前半／女性／契約社員／年収150万円）
「世の働き方改革の流れもあり、最近では第3土曜日は全社員休み、水曜はノー残業デー等の取り組みが見られますが、肝心の作業量に対しては有効な対策が取られているとは言えない。残業禁止の日のしわ寄せが他の日に来ているのが現状です」（機械設計／30代前半／男性／正社員／年収600万円）
「ここ最近は残業ができなくなった分、基本給がベースアップした」（ルートセールス／20代前半／男性／正社員／年収300万円）
「会社の方針で残業は禁止になっているので、基本的に皆さん定時で上がります。勉強で残りたい方とかは残られて色々戦略を練ったり、方法を模索したりしているみたいですが、全く強制ではなく完全に自由参加ですね。個人の意思が尊重される職場だと思います」（企画営業／20代前半／男性／正社員／年収1,600万円）
名ばかり残業禁止から、残業禁止における給料面の影響まで、実にさまざまな声があがった。建前は残業禁止ながら、本音は個人の判断に任せるとい会社もあるようだ。
「3か月で100時間以内しか残業できないため、残業時間が少ないほうだと思います」
「残業は繁忙期以外は10時間以下。繁忙期は20～40時間。残業するときに、課長にメールで報告しなければならないのが面倒だった。また、派遣社員は社員がいるときしか残業できない。社員は仕事のない時でも監視のために残業する必要があり、その分の残業代は無駄となる」（施工管理／30代前半／男性／派遣社員／年収350万円）
「残業や休日出勤はほとんどなく、みなし残業が35時間に設定されているが、それを超えたことはない」（施工管理／20代後半／男性／正社員／年収450万円）
「残業は個人の裁量で行える！ただ月毎に残業できる時間は決まっており、それを超過することはできない」（法人営業／30代前半／男性／正社員／年収690万円）
「3か月で100時間以内しか残業できないため、残業時間が少ないほうだと思います。研究員になると、年380時間しか残業できない」（研究開発／40代後半／男性／正社員／年収600万円）
働き方改革が施行されているとはいえ、残業については、あくまで「時間外労働の上限規制」を定めたものだ。つまり、必ずしも残業禁止という訳ではない。中には「年380時間しか残業できない」という会社もあるようだ。仕事に熱中するあまり、時間を忘れてしまう職種もあるのだろう。
【参照元：キャリコネ】
