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映画『Fukushima 50』に米軍が協力、ダニエル・カールが将校役に

2019年11月19日 20:50  CINRA.NET

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『Fukushima 50』 ©2020『Fukushima 50』製作委員会
映画『Fukushima 50』の公開日が2020年3月6日に決定。あわせて米軍が撮影に協力していることが発表された。

門田隆将によるノンフィクション書籍『死の淵を見た男 吉田昌郎と福島第一原発』をもとに、東日本大震災時の福島第一原発事故を描く同作。タイトルの「Fukushima 50」は海外メディアが生み出した呼び名で、事故発生以降も現場に残り続けた約50人の作業員たちを指す。福島第一原発1・2号機当直長・伊崎利夫役に佐藤浩市、福島第一原発所長の吉田昌郎役に渡辺謙がキャスティングされているほか、吉岡秀隆、吉岡里帆、斎藤工、佐野史郎、安田成美らが出演している。

米軍が日本映画の撮影に協力するのは今回が初。通常は米国防総省への申請および許可が必要となるが、2011年当時に実施された米軍の被災地支援「トモダチ作戦」を忠実に再現することを理解した米国大使館関係者の協力もあり、安全保障チームと交渉を続けた結果、許可が下りたという。

撮影は2019年1月28日に東京・福生の在日米軍横田基地で実施。作戦会議の場面を撮影するために施設内にある実際の作戦会議室が貸し出されたほか、米軍所有のヘリコプターUH-1を実際に運転し、東北支援に向けて発進するシーンが収録された。

総理大臣が自衛隊の要人輸送ヘリで福島第一原発を緊急訪問する場面では、国内外要人の移動に使用される輸送ヘリコプターES-225LPスーパーピューマを使用。総理役の佐野史郎が搭乗した。また、空から建屋の放水を行なったCH-47JAヘリコプターの撮影では当時の作戦に従事した隊員が協力し、機体内部の被ばくを防ぐアクリル板や装備なども再現された。

さらに、在日米軍横田基地第374空輸航空団の将校ジョニー役をダニエル・カールが演じているほか、基地内で募集された本物の米兵がエキストラとして出演。ダニエル・カールは「今回の映画は、実際日本の米軍基地内での撮影が許された最初の映画であると思いますし、その映画に関わらせていただけたことを光栄に思います」「私自身震災後何度も東北に足を運び、地域の人々と話してきました。米軍のみなさんの適切な支援、援助には誰もが本当に感謝し、これからもずっと語り継いでいくものと思います」とコメント。

アメリカ空軍は「品位、自己奉仕、優秀さ、という空軍が掲げる本質的価値を損なうことなく、空軍隊員をしっかりと描写していただきました。我々空軍隊員は難しい状況下であっても対応できるように訓練されており、それは現地における救助活動を共同で行った行為に大いに反映されており、そして今日空軍が全世界で行っていることの証ともなっております」と語っている。

■ダニエル・カールのコメント
『Fukushima 50』(フクシマフィフティ)の製作に携わったすべての人に成り代わり、この場を借りて在日米軍の皆様に感謝の意を伝えたいと思います。いくつかのシーンを撮影するに当たり横田基地を実際に使用させていただき、また現役の空軍兵の方々にエキストラとして参加していただくなど、快くご協力いただいたことに感謝しております。今回の映画は、実際日本の米軍基地内での撮影が許された最初の映画であると思いますし、その映画に関わらせていただけたことを光栄に思います。個人的にも基地での撮影はとても楽しいものでした。みなさん、とても気さくに私の質問にも応じてくれて、貴重な経験をさせていただきました。そして、どうやったら軍人らしい立ち居振る舞いになるかなどを教えていただいたアドバイザーの方には特にお礼を申し上げます。おかげで場面のリアリティが増したのではないかと感じています。
東北に強い絆を持つアメリカ人の一人として、あの「トモダチ作戦」の発令を行った司令官役を演じさせていただけたことを本当に誇りに思います。私自身震災後何度も東北に足を運び、地域の人々と話してきました。米軍のみなさんの適切な支援、援助には誰もが本当に感謝し、これからもずっと語り継いでいくものと思います。本当に有り難うございました。

■アメリカ空軍のコメント
アメリカ合衆国国防省とアメリカ空軍は、横田基地において、映画『Fukushima 50』(フクシマフィフティ)の重要なシーンの撮影に協力させていただきました。1日の撮影で、米国政府に費用負担をかけることなく、品位、自己奉仕、優秀さ、という空軍が掲げる本質的価値を損なうことなく、空軍隊員をしっかりと描写していただきました。我々空軍隊員は難しい状況下であっても対応できるように訓練されており、それは現地における救助活動を共同で行った行為に大いに反映されており、そして今日空軍が全世界で行っていることの証ともなっております。