Dクリニック東京・Dクリニック大阪 メンズ 男性更年期専門外来は11月11日、「働き方改革と健康」に関する調査結果を発表した。調査は10月にネット上で実施し、20～50代の全国の働く男性500人から回答を得た。
勤務先でどのような働き方改革が導入されているかを聞くと、最も多かったのは「有休休暇取得の推進」（62.2％）。以降、「長時間労働の是正」（62.0％）、「ノー残業デーの導入」（44.4％）、「フレックス、在宅ワークの導入」（28.2％）と続く。
「サービス早朝出社をしている」「監視状態になっている」
働き方改革以降、残業時間が「減った」「どちらかというと減った」と回答した人は合計73.0％で、「増えた」と回答した人は3割程度。しかし導入以降、働きやすくなったと回答した人は46.2％で、半数以上が「働きにくくなった」と感じている。
働き方改革以降、仕事で感じるストレスは増えた人は合計50％。「とても増えた」と回答した人を年代別に見ると、30代の（19.2％）が最も多く、次ぐ20代（10.4％）と10ポイント近く差をつけた。
労働時間に関して感じるストレスの1位は「ノー残業デーの翌日、そのしわ寄せがくる」（36.4％）。2位以降、「有給消化中も仕事の納期が変わらず、家で仕事をしている」（23.2％）、「タイムカードを先に切って残業時間をごまかしている」（21.2％）と続く。
中には、「サービス早朝出社をしている」と抜本的な解決になっていないケースや、「監視状態になっている」と圧迫感を感じている人も見られた。
システム・制度に関するストレスを聞くと、最も多かったのは「導入したシステムが煩雑でかえって時間がかかっている」（26.8％）だった。2位は「多様な人材が集まっても目立った成果が出ていない」（16.8％）、3位は「在宅ワークでは効率が下がる」（13.2％）となった。
仕事で感じるストレスが増えたと回答した人に、どのようなストレスを感じるかを聞いた。1位は「残業ができないのに業務量が変わらない」（46.4％）で、2位は「仕事内容や評価制度は以前と変わらない」（39.2％）となった。現場は残業規制をするだけではかえってストレスの元になりかねないだろう。
4人に1人は「生産性を高め、短時間で結果を出せるようになったのに給料が減った」
給料に関するストレス1位は「残業時間が減ったので残業手当がつかない」（44％）。次いで「税金が上がったのに残業時間で残業代が稼げず、生活が窮屈に感じる」（35.6％）となった。
「生産性を高め、短時間で結果を出せるようになったにも関わらず、給料が減った」（25.2％）という人も4人に1人いた。ほかにも「やることが増えたが、金額が変わらない」という人もいた。
働き方改革以降の家庭面への悪い影響を聞くと、「結局家で仕事をしている」「ストレスで家庭内の雰囲気が悪くなった」「給料が減り、パートナーから叱責を受けた」というコメントが寄せられあった。別居や離婚にまで問題が拡大したケースもみられた。
