ドリームエリアは11月7日、「子どもがお金を稼ぐこと」に関する調査結果を発表した。調査は、11月に大学生までの子どもがいる保護者を対象に実施。同社のサービス「マチコミ」を利用する2万6679人から回答を得た。
子どものなりたい職業ランキングでも上位に入るYouTuberだが、「もし子どもが今すぐYouTuberになりたいと言ったら反対する」と回答した保護者は57％だった。
一方、「賛成」は5％で、「学業に影響がなければ賛成」は30％。合計すると、保護者の約3人に1人は子どもがYouTuberになることを肯定的に思っていることが分かった。
子どものうちからお金を稼ぐことに賛成する保護者は8割以上
また、「自分の子どもにYouTuberの才能がある」と回答した人は4％にとどまり、「ない」（52％）、「どちらとも言えない」（44％）が大きな割合を占めた。子どもがまだ幼い、保護者にYouTuberの経験がない、などであれば判断しにくいのかもしれない。
インターネットを活用して起業することについては、「賛成」（13％）と「学業に影響がなければ賛成」（45％）の合計が6割に迫った。インターネットが一般家庭にも身近になってきたこともあり、「反対」（29％）の2倍近くが肯定的な印象を持っていた。
「稼ぐことを学ぶのも必要」 一方、「子どものうちは元気に遊んで」の声も
子どものうちからお金を稼ぐことに「賛成」（15％）、または「学業に影響がなければ賛成」（66％）と答えた両者を合わせると8割以上が肯定的だった。お金を稼ぐ経験を積むことに一定の価値を感じる親が多いものの、「あくまでも学業を優先してほしい」と考える人が多いようだ。
一方、"反対派"も15％おり、育児に対する考え方の違いが鮮明になった。
子どもが稼ぐことに賛成する理由としては
「お金を稼ぐことは生きていくこと。そのために必要最低限の勉学をしているわけで、勉強に差し支えがないならば、稼ぐということを学ぶことは必要だと思います」
「お金を稼ぐ大変さがわかれば、お金を大事に使うので」
などと子どもの成長や学びにつながるといった声が目立った。一方、反対派からは「子どものうちは元気に遊んで学業に励んでほしいと思います」と、子どもの"本業"に専念してほしいと思う親も少なくはないようだ。
