オンワードHDが「オープニングセレモニー」など不採算事業から撤退へ、デジタル分野を軸とした構造改革に注力

オンワードホールディングスが10月7日、2020年2月期第2四半期決算会見を行った。連結売上高は1,184億6,600万円（前年同期比4.0％増）、営業損益8億6,100万円の赤字（前年同期6億円の黒字）、経常損益は8億1,700万円の赤字（前年同期13億円の黒字）、親会社株主に帰属する四半期純損益は244億3,200万円の赤字（前年同期14億円の黒字）となった。今回の業績を受けて、中期3ヶ年経営計画の最終年度を迎える2022年2月期を目処に、欧米やアジア、国内の各マーケットにおける不採算事業からの撤退、規模縮小、不採算店舗の廃止といった事業の選択と集中を図るグローバル事業構造改革を行うとともに、「デジタル」「カスタマイズ」「ライフスタイル」を軸とした成長戦略を進めるという。
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　グローバル事業構造改革では、「オープニングセレモニー（OPENING CEREMONY）」や「フィールドドリーム（FIELD DREAM）」といった不採算事業からの撤退、オンワードコリアの清算、オンワードイタリアの一部事業撤退などを決定。閉鎖する店舗数については明らかにしなかった。同社の保元道宣代表取締役社長は、今回の業績を受けて「国内だけではなく、欧州、アメリカ、アジアを含めたアパレル業の状況は好転していくとは想定しづらく、オンワードグループが90数年やってきたビジネスモデルの大きな転換をせざる負えないと考えた。新しいビジネスモデルにフットワーク良く取り組み、再成長を図っていきたい」とコメント。なお、グローバル事業構造改革の実施に伴い、同社は第2四半期連結累計期間において252億円の特別損失を計上する。
　デジタル分野における構造改革では、IoTやAI分野における投資を積極的に行うことで、直営ECサイト「オンワードクローゼット」などとの連携によるD2Cオリジナルブランドの商品開発および販売を加速させ、サプライチェーン全体のデジタル化を図る。このほか、各ブランドの特性に合わせたEコマースの施策や、企画から販売までECを前提としたブランドの開発、他社とのパートナーシップなどを視野に入れているという。2021年度はEコマースにおいて500億円規模の売上を目指し、将来的には1,000億円規模に拡大させる考えだ。
　カスタマイズ分野では、オーダーメイドスーツブランド「カシヤマ ザ・スマートテーラー（KASHIYAMA the Smart Tailor）」の生産基盤が整ったことを受けて、11月にウィメンズシューズの展開を開始するほか、テレビCMなどの宣伝販促を本格化させる。日本国内に加えて、今後はアメリカや中国の主要都市への出店も予定している。ライフスタイル分野では、今年3月に買収したギフトカタログを手掛ける大和をはじめ、ライフスタイル分野におけるM&Aなど進めることで、アパレルとのシナジー効果の創出を図るという。
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