20代・30代のキャリアアップ・キャリア支援を行うMAPは6月26日、「ジョブローテーション（社内異動）制度」に関する調査結果を発表した。調査は今年4月～5月、グループの転職支援サービスに登録する20～35歳を対象に実施。男性263人、女性255人、合わせて518人から回答を得た。
現在在籍している会社にジョブローテーション制度がある人は55.8％。「転職先企業にジョブローテーション制度を求めるか」聞くと、「求める」（7.3％）、「どちらかといえばあったほうがいい」（69.7％）と、約8割がジョブローテーション制度を求めていた。ジョブローテーション制度は転職の決定的な要素にはなっていないが、若い世代の多くが制度を肯定的に考えているようだ。
ジョブローテーションは若手社員のやる気を取り戻すきっかけとして有効
転職先企業にジョブローテーション制度を求める理由を聞くと、1位は「キャリアアップ・仕事の幅を広げるため」（48.6％）、2位は「自分の適性を見つけたい」（27.4％）だった。3位は「仕事の新鮮さ、モチベーションを維持したい」（10.8％）だった。
社内での部署異動など、幅広い仕事に携ることに価値を見出す人がいる一方で、スペシャリスト志向の人からは「今の仕事（職種）に満足しているので不要」、「専門性を極めたい」と、ジョブローテーションに反対する意見も目立った。
同社の人事部教育担当者は、社内異動や、期間限定で他部署業務を体験する『社内インターンシップ制度』は早期離職防止に一定の効果が見られることから、「ジョブローテーション制度を構築・整備する動きが出始めている」という。担当者はリリースで、
「入社2～3年経過し、モチベーションが低下しつつある若手社員のやる気を取り戻すきっかけとして、社内異動が有効に働くケースが見受けられます。また、新規事業立ち上げ等で増員する際は、新たなポジションで採用するのではなく、まずは社内異動による既存リソースにて調整し、比較的立ち上がりが早い部門の業務を新しい人材で賄うといった施策も効果的な人員配置と言えるでしょう」
とコメントしている。
