ディップは6月11日、製造業への就業意向調査の結果を発表した。調査は今年4月に実施し、製造業での就業経験がない2475人から回答を得た。
「製造業で就業したい」という回答は合計5％に留まった。一方、「製造業で就業したくない」（50.1％）が最多ではあるが、「どちらとも言えない」も44.9％いた。
「ネガティブ印象払拭のために業務内容など魅力的に伝える工夫が必要」
就業に対する応募・検討をする際の絶対条件を見ると、1位は「勤務地」（69.9％）で、僅差で2位「仕事内容」（62.9％）となった。3位以降、「給与」（41.9％）、「勤務時間」（38.4％）、「勤務日数」（20％）、「業種」（16.3％）、「勤務曜日」（16％）、「雇用形態」（14.4％）と続く。
応募・検討の際に最も重視する「勤務地」だが、転居をともなう仕事の場合、企業からどのような対応があればいいかを聞いた。
「月々の家賃手当がある」「定期的に帰省手当（現在の地元に帰る際の交通費）がある」「引っ越し手当がある」は、就業意欲が高まるという回答が7割となった。なんらかの手当を出すことで転居の心理的ハードルや金銭的負担が下がるようだ。
製造業の印象・特徴としてあてはまるものを聞くと、最も多かったのは「スキル・経験がなくてもできる」（43.5％）となった。一方、あてはまらない項目として「重いものをあまり扱わない軽作業」（76.2％）、「雇用が安定している」（59％）、「残業がなく規則正しい生活になる」（58.8％）が多くあげられた。
人手不足が取りざたされる製造業に関して、同社は「ネガティブな印象を払拭するためにも、まずは製造現場の実態・仕事内容や企業の取り組みを訴求し、魅力的に伝える表現の工夫などが必要でしょう」とコメントしている。
