ママが働く4つのメリットのうち、今回は、「子どもの教育費」についてです。
塾や習い事が増え、急に家族に働くよう言われた、意外とお金がかかるから仕事を探すことにした、というお話はよく聞きます。子どもの強みや希望を見ながら、どのような選択肢を提供できるか、お子さんが小さいうちから考えて損はありません。
調査によると、教育費はすべて公立に進学しても約1000万円、すべて私立だと2000万円以上、理系や医学系だとさらに費用がかかっています。さらに例えば、私立・国立の大学合格から入学までにかかるお金を見てみると、入学金や授業料、PCや教科書といった学業に必要な物に加え、住まい探しの交通費や宿泊費、敷金・礼金・引越し代、日用雑貨や衣類などで、約59万円～93万円かかっています。
ここに含まれていない塾代、受験費用、他の習い事なども合わせると……負担が大きいですね。教育費捻出のために、「旅行・レジャー費、外食費、食費、保護者のお小遣い」で節約を頑張っているというご家庭が多いようです。
シミュレーションサイトで具体的な数字を出すのが第一歩
例え今は生活に困っていなくても、夫婦で働くことで子どもの選択肢を広げてあげられやすい、というメリットは考えておきたいところです。
「〇〇にチャレンジしたい」「こんなことを学んでみたい」「〇〇部がある学校に行きたい」などと言われたときに「お金がないから諦めなさい」と言うことなく、子どもの進路選択をサポートしてあげたいのが親心。支出をおさえるだけでなく、収入を家族で増やす、という選択をいつからどうやっていきたいか、二人の収入はどう使うか、まだ話し合っていない方はご家族で会話してみてはいかがでしょうか？
マネーセミナー（ママハピで各地で開催多数）でお会いするご夫婦やママさんは、プロのFPさんと相談しながら、「増えない銀行預金ではなく、長期分散投資をしてお金にも働いてもらい、教育費や老後資金に備えよう」と動いている方が多いです。もちろん、せっかくの収入にも働いてもらった方がいいので、運用とセットで情報収集してみてください。
ネットでは、5～10分でできる家計シミュレーションツールも色々と出てきます。客観的なデータとして数字が出ると、「リフォームと車の買い替えはもう少し我慢が必要かな」「求人の条件を広げてまず早めに一歩踏み出したいから明日から探そう」など、最初の一歩の具体的な指針が出来ますよ。
【筆者プロフィール】
谷平 優美
時短ママ戦略活用アドバイザー／株式会社ルバート代表取締役。早稲田大学商学部卒業後、総合人材サービス会社で新規事業立上げ・執行役員を経て、 株式会社リクルートエージェント（現リクルートキャリア）入社。WEB企画・マーケティング、法人営業を経て退職。出産前後には専業主婦やフリーランスも経験。サロン講師、就職講座講師やキャリアカウンセリングをしながら、無理ない子育て中の働き方を模索するも待機児童となり認証保育園を利用しながら活動。転職支援・キャリア教育に関わった経験と、出産後に感じた様々な社会への違和感に何か発信をしたいと2012年にママハピを創業。2018年、株式会社ルバートに社名変更、時短ママたちによるジョブシェア体制で事業運営。2児の母。
