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医療系職種の年収が高い企業ランキング1位イオンリテール「薬剤師手当と社宅があるのでお金は貯まる」

2019年02月19日 06:40  キャリコネニュース

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企業口コミサイト「キャリコネ」は2月8日、「医療系職種の年収が高い企業ランキング」を発表した。本ランキングは、「キャリコネ」のユーザーが投稿した情報をもとに、「医療系職種」の平均年収※が高い企業をまとめたもの。

医療系職種は、医師、歯科医師、看護師、薬剤師、理学療法士、介護・ケア関連職、医療事務など多種多様だ。高報酬な職種が多いイメージもあるが、実際に医療系職種の年収が高いのはどんな企業なのだろうか。

スギ薬局「販売成績を他店と見比べることができて頑張りにつながる」


1位:イオンリテール(平均年収570万円)

小売業で営業収益トップのイオングループの中核企業で、医療系では「イオン薬局」などを展開。賞与は年3回で、薬剤師の初任給は35万3000円~37万3000円(※)

「薬剤師手当と社宅を用意してくれるおかげで、お金はたまります」(薬剤師/20代前半男性/年収450万円/2010年度)

「給与、賞与も安定しており、クリーンな社風もあり、ドラッグストアのなかではベターな企業と思います。ドラッグ部門ですが、福利厚生は十分手厚いように思います」(医療福祉関連/30代前半男性/年収600万円/2016年度)

※入社初年度の賞与は年2回。薬剤師の初任給は、2019年度・全国勤務の場合(勤務地域により変動あり)

2位:スギ薬局(平均年収546万円)

調剤併設型ドラッグストアの先駆け的存在で、愛知県に本社を構える。年2回の賞与に加え、年1回業績連動型賞与も支給される。

「地区ごとに毎月の処方箋枚数がいくらあったかアップされ、推販(推奨販売)の成績も他店と見比べることができるので頑張りにつながる。推販をたくさん売るとその分給料にも反映されるのでやりがいに繋がると思います」(薬剤師/30代前半男性/年収550万円/2015年度)

「薬剤師の業界水準と同じだと思います。他社との条件是正のため、2014年の後期の賞与から増額になりました」(薬剤師/20代後半男性/年収580万円/2014年度)

3位:クオール(平均年収485万円)

1992年に設立され、2019年2月現在全国に調剤薬局を764店舗展開。全国コース・広域コースでは、条件により会社が借上社宅の家賃を9割補助。赴任手当、地域手当等も充実している。

「年齢に関係なく役職でしっかりと報酬が出ます。若くして店舗の責任者になれば、業界では給料は良いほうだと思います。その上の役職ならなおさらです」(薬剤師/30代後半男性/年収750万円/2012年度)

「住宅手当はないが借上社宅制度があるので、上限はあるものの会社にほとんど負担してもらえる。全国勤務は転勤を伴うが、この制度があるおかげで生活の心配はそんなにない」(薬剤師/20代後半男性/年収674万円/2017年度)

日本調剤「休みよりお金が貯まるほうが良い人には向いているかも」

4位:日本調剤(平均年収481万円)

「医薬分業」を企業理念に掲げ、薬剤師が在宅医療にも携わる「薬剤師訪問サービス」なども展開。2016年度の薬剤師の平均賞与実績は5.92か月分。

「大学を卒業した新卒の他の人と比べると、給料面は多いと思います。全国展開のため、地方に行けば行くほど地域手当が高くなり、他に住宅手当も出るためにお金は貯まると思います。休みよりお金が貯まるほうが良い人には向いているかもしれません」(薬剤師/20代後半男性/年収350万円/2009年度)

「社宅の場合、家賃はほとんど会社持ち。若いうちは大変ありがたい」(薬剤師/30代前半男性/年収724万円/2017年度)

5位:アインファーマシーズ(平均年収312万円)

調剤薬局業界で売上・店舗数1位のアインHDの中核子会社。休みが取りにくい業界において年1回最長9日間の連続休暇を取得できるなど福利厚生が充実している。

「やる気があり、出世を望んで自分から学んでいく姿勢があれば出世できると思います。そこまでのやる気がないと出世しないし給料もそこまで上がらないので自発的に行動することが大事だと思います。周りのできるなっていう感じの人は資格を取っていきキャリアアップをしていました」(医療福祉関連/20代前半女性/年収300万円/2016年度)

「全国転勤可能だと住宅補助があり、家賃の8割を会社が負担してくれる(※)」(薬剤師/20代後半男性/年収432万円/2016年度)

※ナショナル社員・広域エリア社員が借上社宅制度を利用する場合

※調査対象は、『日経業界地図 2018年版』(日本経済新聞出版社)に記載があり、対象期間中に「キャリコネ」に「医療系職種」ユーザーから給与・残業情報が10件以上寄せられた企業。対象期間は、2013年4月~2018年3月。