ビッグローブは9月下旬、災害に関する意識調査の結果を発表した。調査は今年8月にインターネットで実施。スマホを所有する全国の20代～60代の男女1000人から回答を得た。
災害支援に「娯楽」は必要だと思うと答えた人は85.7％と、必要性を支持する声が圧倒的だった。一方、性別・年代別で比較すると、20代男性は23％、50代男性は25％が「娯楽は不謹慎だから必要ない」と答えており、女性や他の年代の男性に比べ割合が高かった。
娯楽は必要と答えた857人に、どのジャンルの娯楽があるといいと思うかを聞くと、1位「音楽ライブ」（64.6％）、2位「お笑いライブ」（51％）、3位「映画」（43.2％）となった。「芸能人や著名人の来訪／慰問」（41.5％）を挙げる人も多かった。
有名人の支援「売名や自己アピールのように感じる」人も約2割
タレントや実業家など有名人の支援活動(被災地ボランティア、物資を送る、募金をする等)に関してどう思うか聞くと、最も多かったのは「被災者が励まされると思う」（44.1％）で、次いで「立派で好感を持つ」（41.8％）と、肯定的な回答が多かった。一方、「売名や自己アピールの様に感じる」（18.1％）、「被災地救援や復興の邪魔になると思う」（5％）といった否定的な意見もあった。
災害時の報道やSNS等でのデマに騙されたことについては、「ない」が最多で66.4％。「騙されたことがあるかどうかわからない」は24.2％、「ある」と自覚している人は9.4％だった。年代別に比較すると、騙された経験があるのは20代が顕著で、14.5％にのぼった。
災害時のデマについてどのように感じるかを聞くと「発信者を特定して積極的に取り締まるべきだと思う」と67.3％が回答。次いで「デマは困るが混乱するのは仕方がないと思う」が26.1％だった。年代別でみると、60代は「取り締まるべき」、40代は「混乱するのは仕方がない」、20代は「自分には関係ないと思う」という意見が他の世代よりも高い割合だった。
被災地支援をしたことがない理由「経済的余裕がない」「被災者に届くか信用できない」
被災地支援をしたいと回答したのは、男性で53.2％、女性で60.6％だった。性別・年代別で比較すると、20代女性は「どちらともいえない・興味がない」が半数以上の53％に上った。「被災地支援をしたい」と回答した割合が最も高かったのは、60代女性（74％）だった。
被災地支援をしたことがある744人に具体的な支援方法を聞くと「募金」（65.7％）が最多。2番目は「救援物資の送付」（12％）、3番目は「ふるさと納税」（9.3％）だった。募金の方法については67.9％が「店舗や街頭での募金」、次いで29.8％が「オンライン振込・送金での募金」、28.6％が「ポイントサービスでの募金」と回答した。
過去に被災地支援をしたことがない256人に理由を聞くと、約半数が「経済的余裕がないから」（45.3％）と答えた。次いで「特に理由はない」（26.6％）、「確実に被災者に届くか信用できないから」（16％）といった意見も挙がった。
