新潮社は9月25日、総合月刊誌「新潮45」を休刊すると発表した。同社が公式サイトに掲載した「『新潮45』休刊のお知らせ」によると、杉田水脈衆議院議員の論文を巡る一連の騒動が引き金になったようだ。
「ここ数年、部数低迷に直面し、試行錯誤の過程において編集上の無理が生じ、企画の厳密な吟味や十分な原稿チェックがおろそかになっていたことは否めません。その結果、『あまりに常識を逸脱した偏見と認識不足に満ちた表現』（9月21日の社長声明）を掲載してしまいました。このような事態を招いたことについてお詫び致します」
「今後は社内の編集体制をいま一度見直し、信頼に値する出版活動をしていく」
一般に"嫌韓本"などの保守的な書籍は売上が良いとされている。売上回復のために、話題を呼びそうな内容の論文を掲載してしまったということだろうか。同社はお知らせの中で次のように謝罪し、今後の展望について記した。
「これまでご支援・ご協力いただいた読者や関係者の方々には感謝の気持ちと、申し訳ないという思いしかありません。今後は社内の編集体制をいま一度見直し、信頼に値する出版活動をしていく所存です」
同誌は今年発売した8月号で、自民党の杉田水脈衆院議員の寄稿「『LGBT』支援の度がすぎる」を掲載。同寄稿には、LGBTへの差別だという批判が殺到し、党本部前での抗議行動にまで発展した。
9月18日発売の10月号では、これらの騒動を受け「そんなにおかしいか『杉田水脈（みお）』論文」と題した特集を掲載。文芸評論家の小川榮太郎氏は「政治は『生きづらさ』という主観を救えない」という寄稿の中で「LGBTはふざけた概念」などと主張し、同氏の主張や、主張を掲載した新潮社に批判が相次いだ。
9月21日に同社の佐藤隆信社長が声明を発表した後も、本社近くの同社看板キャッチコピー「Yonda？」に「あのヘイト本」と落書きされるなど、騒動の余波が続いていた。
新潮社内部でも同誌の編集方針に異論があったようで、同社出版部文芸の公式アカウントは同誌を批判するツイートを大量にリツイート。さらには同社を創設した佐藤義亮氏の「良心に背く出版は、殺されてもせぬ事」という言葉をツイートしてプロフィールに固定するなど騒動になっていた。
1985年から続く歴史ある月刊誌だっただけに、このような形での休刊を残念がる人も多い。
