東大発ベンチャー企業の情報基盤開発は5月9日、各産業における高ストレス者の割合や、総合健康リスクの平均値を発表した。数値は、同社が提供するストレスチェックサービス「Alt Paper」で得られたデータを元にしている。
調査によると、同業種内で比較すると、女性より男性の方が、高ストレス者や健康リスクを抱える人が多いと分かった。特に、製造業で働く男性は19.3％、約2割の人が高いストレスを抱えているようだ。
教育・学習支援業、複合サービス業の男性は高ストレス者少なく健康リスクも低い
男性で、高ストレス者が15％以上を占めた業種は、製造業（19.3％）、卸売業・小売業（17.9％）、 金融・保険業ならびに不動産業・物品賃貸業（17％）、宿泊業・飲食サービス業（15.7％）、サービス業（他に分類されないもの）ならびに公務（15.5％）だった。
一方女性では、高ストレス者が15％を超える業種はなかった。高ストレス者の割合が最も多かったのは電気・ガス・熱供給・水道業（14.4％）、次いで製造業（14％）、医療業（13.9％）だった。電気・ガス・熱供給・水道業と製造業については、総合健康リスクも高い数値が出ている。
総合健康リスクは、全国平均を100としたときに、平均からどのくらい離れているかを見る数値。ほとんどの業種で100を下回っていたが、男性は製造業（110）と農林・漁業・建築業（112.7）で110を超えていた。女性で110を超えた業種はなかった。
高ストレス者の割合と総合健康リスクが共に低かったのは、男性は教育・学習支援業、複合サービス事業。女性では 農業・林業、 漁業、建設業、運輸業・郵便業、学術研究・専門・技術サービス業だった。
一方で、高ストレス者の割合が高いにも関らず総合健康リスクが低い業種もあった。男女ともに金融業・保険業、不動産業・物品賃貸業、宿泊業・飲食サービス業が該当する。
調査を実施した情報基盤開発はリリースで、今回の結果に関して
「全体を通して見ると、『高ストレス者の割合が高いにも関わらず総合健康リスクは低い』という、通常とは逆の関係性が生じた業種もいくつか見られた。今後、高ストレス者の定義づけや総合健康リスクの算出について、再検討していく必要がある」
と振り返っている。
