日本ネイリスト協会は3月29日、「職場でのネイルのオシャレに関するアンケート調査」の結果を発表した。調査は今年3月にインターネットで実施し、20歳以上の男女2619人から回答を得た。
勤務する職場での「ネイルのおしゃれ」が認められているか否かを聞くと「認められている」（36.1％）と「認められていない」（35.5％）がほぼ同じという結果になった。「分からない」は28.4％だった。
認められている割合を業種別に見ると「ファッション・アパレル・繊維」（75.8％）、「理美容」（72.2％）といったファッション関連の業種が非常に高い。次いで「メディア・エンターテインメント」（69.2％）、「情報・通信・IT関連」（56.8％）、「広告・出版・印刷」（56.0％）など流行に敏感な業種が続く。
流通・小売業は許容度低め「個人のネイルアートに自社イメージを委ねるリスクを考慮している可能性」
一方、「飲食業（外食産業）」（15.0％）、「医療」（15.1％）、「介護・福祉サービス」（17.4％）といった衛生面を重視する業種では2割を切っている。
「流通・小売業」（27.1％）が平均値より約10ポイント低いことについて同社は「接客時、社員個人のネイルアートに自社の印象を委ねることのリスクを考えて企業側が認めていないということかもしれません」とコメントしている。
女性社員がネイルを施す場合、どの程度なら問題ないかを聞くと、「ごく薄い色」（89.0％）、「肌に馴染む色」（81.5％）が8割を超えた。ネイルのおしゃれが認められていない業種でも"身だしなみ"の範疇と捉えられる程度であれば、許容範囲に思う人が多いようだ。
またおしゃれで目立つ「フレンチネイル」（64.3％）よりは控えめな「グラデーション」（66.0％）、「ストーン多」（31.1％）より「ストーン無し絵柄アート」（32.4％）を許容する傾向がある。
今後「業種・職種別ネイルに対するガイドライン」を作成
業種別に見ると「お堅い」と言われがちな官公庁・自治体（認められている：25.0％）も「フレンチネイル」（58.8％）程度であれば構わないと回答する人が多い。
製造業（認められている：37.6％）の中でも、管理・総務・人事などの事務系職種や、デスクワーク中心の専門・技術職は、「ストーン多」でも4割前後が「問題ない」としている。
一方、工場などのいわゆる"現場"は、どのネイルの許容度も事務職系を大きく下回り、「グラデにラメライン」を認めている割合は43.4％、「ストーン少」は32.1％だった。ネイルの塗膜やストーンが、製品や製造ラインに混入しないようにする安全意識に拠るものだろう。
今後同社は、この結果を元に「業種・職種別ネイルに対するガイドライン」の作成を予定している。
